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大前研一「市場規模62兆円。位置情報ビジネスの可能性」

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【連載第2回】スマートフォン、SNSの普及に加え、測位技術の発展、さらにはドローンなどの新技術出現によって「位置情報ビジネス」が飛躍的に進化している。そう、世界は今「位置情報3.0」時代に突入しているのだ。 本連載では位置情報を活用したビジネスを取り囲む様々なテクノロジーの現状を大前研一氏が解説します。

画像を見る 本連載では大前研一さんが「位置情報ビジネス」を中心に、テクノロジーを活用した新しいビジネスモデルの実例を解説します。連載第2回は、「GPS」に始まる位置情報利用がモデル2.0、3.0とどう変わってきたのか、これから位置情報利用市場はどう広がるのかについて大前研一さんにお話いただきました。

*本連載は2016/5発行の書籍『大前研一ビジネスジャーナルNo.10(M&Aの成功条件/位置情報3.0時代のビジネスモデル)』の内容をもとに再編集しお届けしています。書籍としてまとめて読むなら↓ぜひコチラから!
http://g10book.jp/contents/journal

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●1.0〜2.0時代を経て、暮らしに密接した位置情報の時代が到来

「位置情報」という言葉そのものは、まだ聞き慣れない方もいらっしゃるかもしれません。しかし現実には、この位置情報はすでに、私たちの暮らしと切っても切れない存在になっています。

位置情報は、スマホやSNS、センサー技術、測位技術等を利用して取得する、人やモノの位置に関する情報です。そうした対象物の位置情報を利用し、事業に展開したのが位置情報ビジネスです。位置情報ビジネスは1990年代後半あたりから現在まで、主に3つの段階を踏みながら発展してきました(図-1)。

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図-1:位置情報・地理空間情報ビジネスの進化

位置情報ビジネスの黎明期、1.0時代と呼ばれるころのビジネスは主に、GPS(全地球測位システム)技術の利用が中心でした。GPS機能を使ってカーナビが進化してきた時代で、地図の電子化が始まったのもこの時代です。この頃はまだ、パソコンでの利用が中心でした。

その後、位置情報とソーシャルメディアが連動したのが2.0時代。“SoLoMo”=ソーシャル、ローカル、モバイルが三位一体になったスマホ中心の時代です。たとえば、Foursquare というSNS(現在はWebとアプリで展開)の場合。2009年当時、Webサイトを通じて、登録した利用者同士がパーティーなど大勢の人がいる場で出会い、アプローチし合うことができる位置情報共有サービスを導入しました。位置ゲームの普及など、人と人をつなげる用途で活用されるようになったのがこの頃です。

さらに、私も多用しているGoogle マップ。「うまいラーメン店」と入力して検索すると、自分の現在地付近にあるラーメン店がずらりと出てきます。私の場合はさらに「日曜日に空いている店」というキーワードも付け加えて検索し、出てきたところに自転車で行っています。位置情報の中にそれだけ詳細な情報があるのは、大変便利なものです。

●3.0時代、近距離・屋内測位が多様化している

そして現在の3.0時代。位置情報ビジネスは、どのように進化しつつあるのでしょうか。身近なところから、その進化を検証してみたいと思います。3.0時代では、近距離・屋内測位の手法や種類が増え、より身近なものの測位が可能になりました(図-2)。

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図-2:Bluetooth(Beacon)を用いた近距離測位方式/その他の主な屋内測位・近距離測位方式

まずは、ビーコンを使った測位。これは昔から無線技術の中にありましたが、代表的なものにアップルのiBeaconがあります。iPhoneなどのデバイスにこのiBeaconが埋め込まれており、室内で1メートル以内、数メートル以内、10メートル以上など、距離が測定できます。

用途としては例えば、店頭にiBeaconのモジュール端末を設置しておくことで、来店した客のスマホが一定の距離に入ってモジュールを感知すると、「お客さん、ここに30%ディスカウントの商品がありますよ」などと通知できる。さらに、そのディスカウント商品の棚まで誘導する。そんなことができるようになっています。

ビーコンの他にも、①Wi-Fiの複数のアクセスポイントから発せられる電波強度などから測位する、②あらかじめカメラで撮影した画像とデータベース化した周囲の画像情報とを分析して測位する、③さらにKinect を使ってその奥行きまでを測定し、対象物までの距離を測る、④LEDなどの可視光を人間が感知できない速度で点滅させて信号を送り測位する、など屋内測位・近距離測位の方法は実に多様化しています。

私が学長を務めるBBT大学では、スマホなどの加速度センサーを利用した測位で、出欠確認を行うことも可能です。さらに、先生の話したことを「その通り」と思えばスマホをタテに振る、違うと思えばヨコに振る、とすることで、学生の意見を認知できる技術も導入しています。

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