私たちは現在、熊本地震において地殻の動きがどうなっているかを時々刻々知ることができる。これは、一九六二年に地震学のグループがまとめたブループリントといわれる構想（「地震予知 現状と推進計画」）が実施され、活断層調 査、地震観測などが精密化し、情報技術の発達によって可能に なったことであ る。それは地震火山列島に棲む民族にとって、大きな意味をもっている。大地を 理解することは、「震災はどこでも起こる、何をやっても無駄だ」という安易 な無力感を跳ね返すための生活の知恵である。
しかし、この「予知計画」にはボタンのかけ違いがあった。計画の立案者たち は、現在のように詳細な観測事実が分かれば地震発生が「予知」できるだろうと考えていた。そして、それが希望的な観測であったことはすでに明らかである。
しかも問題は、そこで「予知」という言葉が「時・所・大きさの三つの要素を 細かく指定する」と定義されていたことである。しかし、考えてみれば、地震 の「時・所・大きさ」を「予知」しようというのは、実際上、震災の警報を行うのとイコールである。そして震災の警報とは、たとえば新幹線を止めろという ことだから、常識で考えれば、そのような責任を地震学者に負わせることはできない。
そもそも、地震学が研究対象とする自然現象としての地震と、人間社会を傷つける「震災＝災害」とはレヴェルが異なるものである。後者を問題にする学問 分野は、災害科学・防災学というが、その立場からすると、自然現象としての地 震は「災害誘因」＝災害を誘い出すかもしれない要因に過ぎな い。災害の原因 それ自体＝「災害素因」は、むしろ人間が自然の中に作り出した人工的な土木・ 建造物が、逆に人間を襲ってしまうことにある。それ故 に、徳川時代に列島が 都市化してくる前には、津波を除いて地震による死者の数はきわめて少なかっ た。災害科学の考え方では、災害は人間が自然に対 して無理に侵入し、そこに 作り出された構造物が災害への脆弱性を抱え込むことによって生まれるのである。
それ故に、最近では地震学と災害科学の協力が強調されるようになった。とく に、東日本大震災（それにともなう東京電力原発事故）の経験をふまえて、科学技術学術審議会の地震火山部会がまとめた建議、「災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画の推進について」（二〇一二年一一月） は、予知計画 の目標は、自然現象としての地震を予測することではなく、むしろ「災害の予知」にあるとした。
そこでは「予知」という言葉の意味も「警報」から明瞭に切り離されて、「理 学、工学、人文・社会科学の研究分野の専門知を結集して総合的かつ学際的に研究を進める災害科学においては、むしろ『前もって認知し、災害に備える』ことを幅広く捉えて『予知』という言葉を用いる方が妥当である」と説明されている。
私は、歴史家として、それを議論した委員会に出席したが、このような「災害予知」への方向転換は正しいと思う。私は三・一一の後に、急遽、地震の歴史の研究を始めたが、たとえば、これまで地震学者が見逃してきた「宣命」という天皇の願文を読み解くことによって、東北沖海溝大地震と同規模のものであったという八六九年の陸奥大津波の二ヶ月後に熊本で地震が起きていることに注目した（保立『歴史のなかの大地動乱』、岩波新書、二〇一二年）。東北沖海溝大地震の後に熊本で地震が起きた例は、 一七世紀にもあるので、これは一種の傾向なのかも知れない。実際上は地震学者に教えてもらいながらのことではあるが、歴史家もこういう意味での「予知」計画ならば参加できるのである。
また、最近、日本学術会議は、企業が私的に保有するようなものをふくめて、地質地盤情報を公開し、それによって地下を可視化し、多様な地殻災害 や土壌 汚染などに対応する基礎情報を管理するために、地質地盤情報公開を促進する新規立法が必要であると提言した。これが地殻災害の予知のためでもあることはいうまでもない。そこには経済学や法学、さらには土木工学、建築学、都市工学などの協力も明瞭にうたわれている。日本の大学と学術が全力をあげて取り組めば、ここには相当の成果が期待できるだろう。
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右の図は、最近、学術会議が編集・刊行した『地殻災害と学術・教育』に載せた拙論に掲げた図であるが、ここに明らかなように、地震・噴火の予測 研究と 災害科学の交点に「災害予知」が成り立つことになる。そして、さらに強調しておきたいことは、その上で、すべての情報を統括して、防災体制を整備し、「災害予知」を生かしていく責任は、社会を代表する行政にあることである。従来の「地震予知」計画では、地震学に「時・所・大きさの三つの要素を指定する」責任が課せられていたから、有り体にいえば、政府や行政は「災害予知」の責任を地震学にかぶせることが可能であったが、今後はそうはいかない。防災行政は、人為的に改変された自然の脆弱性に関わる様々な情報を、土木・建築・ エネルギー産業などの変化にそくして時々刻々と掌握することが義務となるのである。
