モバイルゲーム収入、PC・ゲーム機向け収入超えへ

　モバイル端末向けゲームソフト関連売上高が2016年にゲーム機やパソコン（PC）向け同売上高を初めて上回りそうだ。

　ゲーム市場調査会社ニューズーが21日発表した新しい予想によると、今年の世界全体のゲームソフト関連売上高は995億8000万ドル（約11兆円）となり、そのうちスマートフォンとタブレット端末向けの購入が37％に達するという。また、PC向けは32％、「プレイステーション4」などの専用機向けは31％を占めるとしている。

　スマホやタブレットでのゲームソフトの大半は無料でダウンロードして遊ぶことができる。しかし、ゲームソフトメーカーは、その無料ゲーム内で仮想通貨を購入させることでゲームの機能を充実させたり、新たなレベルにいち早く進めたりすることに一段と精通している。一部のゲームでは広告収入も生み出している。

　ゲームアプリ内での購入や広告の貢献もあって、今年の携帯機器向けゲーム関連売上高は21％増の368億7000万ドルになるとニューズーは予想した。

　同社のピーター・ウォーマン最高経営責任者（CEO）は「今や携帯機器はすべてのゲームソフト会社の戦略の中核となっている」とし、「それは完全に世界的な傾向だが、PCやゲーム機の場合はそうでもない」と話した。

　また、PC向けゲーム関連売上高は2.1％増の319億2000万ドル、ゲーム機向けのそれは2.2％増の307億8000万ドルと予想している。

　ニューズーはまた、将来的には仮想現実（VR）の技術が全プラットフォームでのゲーム関連売上高を押し上げるとみている。ただ向こう1、2年はそれがゲームソフトの売り上げに目に見える影響を及ぼすことは予想していない。

　携帯機器での売上高の伸びは、ソフトバンク子会社のスーパーセルの「クラッシュ・オブ・クラン（クラクラ）」や、アジアで人気の中国の網易（ネットイーズ）の「Fantasy Westward Journey」などマルチプレイヤーゲーム・ソフトにけん引されているとウォーマン氏はいう。「われわれの予想を上回った」と話す。

　ただ、パソコンやゲーム機がゲームのプラットフォームとしてなくなることはなさそうだ。最も人気の高いゲームソフトの一部はパソコン向けのみ販売されている。ゲーム大会などでしばしば使われるライオット・ゲームのマルチプレイヤー戦略ゲーム「リーグ・オブ・レジェンド」はその例だ。

　一方、ゲーム機でもゲーム中にダウンロードさせる機能を活用することでデジタルコンテンツを購入させるなど、プレイヤーにお金を使わせることに巧妙になっている。そしてゲーム機開発を減速させる兆しは見えない。任天堂は現在主力の据え置き型ゲーム機「Wii U」の後継機「NX」を開発中で、これを6月の「E3（エレクトロニック・エンターテインメント・エキスポ）」で披露する可能性がある。一方、マイクロソフトは最新ゲーム機のストレージ容量を拡充したアップグレード版を発売し、ソニーも「プレイステーション4」のグラフィックス機能を向上させたアップグレード版の発売を計画している。