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世界史のなかの戦国時代〜異常気象 小氷河期が戦乱を生んだ - 田家康(日本気象予報士会東京支部長)

常態化した飢饉が争乱を引き起こし
新しい秩序への希求を生み出した

 日本の歴史を振り返った時、おおよそ14世紀半ばから16世紀半ばまで続いた室町時代ほど前期と後期で社会が変容した時代はないだろう。もちろん、平安時代、鎌倉時代、江戸時代においても、安定した政治形態が揺らぎ、やがて新しい枠組みに代わるという歴史の流れは同じだ。しかし、室町時代の場合、落差があまりに大きい。

「日本国王」を名乗った3代将軍足利義満の治世が始まる1368年から関東ならびに九州の不満分子を抑えて中央集権体制を維持した6代将軍足利義教が没する1441年までの前期約100年は繁栄期といえる。日明貿易によって中国文化が持ち込まれ、伝統文化と融合して北山文化が生まれた。能、狂言はこの時代に登場している。禅宗の発展もこの時期だ。為政者が住む京都ばかりではない。鎌倉時代まで、中世荘園の中の家屋敷は、田園地帯でまばらに点在していた。室町時代に入ってから畿内だけでなく関東でも家屋敷が集まるようになり、村落結合といって小さな散村がまとまり、自立した惣村・郷村へと変貌していった。そこでは、入会地の山林や灌漑設備を共同で保有・管理し、年貢をとりまとめる地下請の責任を持ち、秩序維持について独自の村法(惣掟)による自検断を行使した。

 ところが1467年の応仁の乱以降の室町時代後期、すなわち戦国時代に突入すると、将軍の地位が失墜し、日本の実質的な統治者がいなくなる事態となってしまった。戦乱の中で人々が生きのびるため、自力救済が行動原理となった。また、独立自衛を行う惣村の中には、周囲を濠で囲む環濠集落の形成もみられた。

戦国時代は成長期

 とはいえ、室町時代は一貫して人口が増加した時代でもあった。日本の総人口について推計をみると、平安時代から鎌倉時代中期まで400年以上にわたって600万人台とほとんど横這いであったのに対し、15世紀半ばに1000万人、1600年にはおよそ1500万人にと、1250年からの350年間に約2.5倍に増えている。鎌倉時代後期から争乱が広がった停滞の時代と考えていいものか、にわかには判断できないところもある。

 人口増加をもたらした大きな要因は、農業技術の発達であった。鉄製農具の普及、灌漑設備と水利管理の向上、農耕家畜の利用、品種の改良、そして各技術の発達の集大成といえるのが水田二毛作であった。

 平安時代前期の9世紀、鉄製農具を所有する農民はおよそ8人にひとりに過ぎなかった。平安時代末期に製鉄技術が革新し、新しい技術を会得した鋳物師という職能集団によって、13世紀半ば以降全国に普及していった。当時開発された風呂鍬、風呂鋤、鎌、斧は、江戸時代末期まで変わらない形で製造され続けた。

 農耕家畜が多くの田畑で利用されるようになるのも、13世紀後半からだ。西日本は牛、東日本は馬が中心であり、大山寺縁起絵巻などにその姿が描かれている。農耕家畜の利点は労働力だけではなかった。それまで肥料といえば入会地の灌木を焼いた肥灰であったのに対し、家畜の排泄物が厩肥として農地にまかれるようになった。

 鎌倉時代から貯水池や揚水車を設置した灌漑設備も全国で整備されていった。注目したいのは、地元の豪族なり自治組織たる惣村・郷村が有力な施工者であったことだ。大名主導での大規模な新田開発が行われるのは、戦国時代以降だ。

 気候変動を考慮した品種の改良も行われた。安南地方原産の大唐米(赤米)とよばれる早稲が中国から輸入され、干ばつに強い特性から瀬戸内地方で作付けされている。早稲・中稲・晩稲といった観点で品種改良が進んだのも、鎌倉時代から室町時代にかけてだ。

 こうしたさまざまな農業技術の発達を背景に、水田二毛作が広がっていった。文献で確認できる最古の水田二毛作は1221年(承久3)のものだが、寛喜の飢饉(1230・1231年)・正嘉の飢饉(1258・1260年)を経て、農民は裏作として積極的に麦を栽培するようになった。鎌倉幕府が飢饉対策として、1264年(文永元)に田麦課税禁止令(御成敗式目追加法420条)を発し、「稲を刈り終わった後の田は無主の地」と定めたことが背景にある。高野山領官省符荘の水田二毛作の比率は、1300年頃に約20%、1325年頃に約25%、そして1350年頃に30%に達した。とはいえ、水田2毛作は田の水貯め・水引きといった水利管理や、土地が瘦せるのを防止するための肥料の充実といった他の技術の裏付けがあってこそのものであった。

 水田一反(約10アール)あたりの収穫量の推計をみると、奈良・平安時代に100キログラム程度であったところ、室町時代後期には120キログラムから150キログラムと生産性は2割から5割向上した(ちなみに明治初期では200キログラム、昭和30年代に400キログラム前後となり、現在は500キログラムを超えている)。

 このように、農業技術の発達による新田開発や生産性向上が、人口の増加をもたらしたことは間違いない。

 では、室町時代の前期の繁栄と後期の政治・社会の混乱をどうとらえればいいのだろうか。為政者に目を向けると、1441年に6代将軍義教が殺害されて以降、幼少の将軍が2代続き、その後も管領との抗争となり権力が弱体化した。また、マルクス主義的な歴史観からすれば、経済・社会の下部構造たる農業生産性の向上によって庶民の力が増したことがまずあり、そこから上部構造たる支配―被支配の関係に変化が起きたとする。土一揆の発生も、自立した惣村の側からの為政者への異議申し立てとして、社会構造の変化の1環で語られる。

 もちろん、そうした諸点が室町という時代に影響を与えたであろう。とはいえ、本稿では歴史を動かす「影の主役」として気候変動をみてみたい。

小氷期が訪れた理由

 近年、気候変動というと、人間活動が排出する温室効果ガスによる地球温暖化の議論ばかりが目につく。しかし、気候は人間が地球上に登場する以前から時に大きく変動してきた。気候変動を引き起こす原動力としては、エルニーニョ現象や偏西風の蛇行のように気候システム内での周期的あるいは突発的な変化がある。長期的な視点に立てば、平均値を中心として揺れ動いている。

 1方、気候システムの外側から何らかの力(外部強制力)が加えられることによっても、気候は変動する。過去80万年間におよそ10万年周期で地球全体が寒冷化する氷期(氷河期)が訪れているが、この主因は太陽を回る地球軌道が周期性をもって変化しているからだ。最終氷期が終わり完新世が始まる約1万2000年前以降となると、気候変動をもたらす主な自然由来の外部強制力として、太陽活動の変化と巨大火山噴火の2つがあげられる。

 図1は、過去4500年間の太陽活動の変化について、ベリリウム10という放射性物質の比率によって推計したものだ。これをみると、8世紀から13世紀にかけては太陽活動が現在と同様に活発であり、世界史の尺度でいう「中世」に「温暖期」があっただろうとされている。その後の15世紀から19世紀にかけては、太陽活動は低迷しており、時に大きく下がった時期があったことがみてとれる。このおよそ400年間は、気温が現在よりも低下していたことから小氷期(小氷河期)とよばれている。

 一方、巨大火山噴火も短期間ながら地球全体を寒冷化する要因になる。図2はグリーンランドと南極の氷床コアに含まれる硫酸エアロゾルを合算したものだ。巨大な噴火でまきあげられた火山灰は硫酸エアロゾルとなって成層圏をただよい、太陽放射をさえぎる日傘となって「火山の冬」をもたらす。1991年にフィリピン・ルソン島のピナトゥボ火山が噴火したが、以後の3年にわたって地球全体の平均気温を0・3度から0・5度下げる要因となった。図2では13世紀半ばに突出して大きな量が現れているが、近年の研究でインドネシア・ロンボク島のサマラス火山が有力となった。1257年の巨大火山噴火とされ、日蓮が『立正安国論』の冒頭で描いた正嘉の飢饉の前年に当たる。

 小氷期といっても、図1にみるように太陽活動が終始低迷していたわけではない。大きく低下した期間が2回あった。シュペーラー極小期とマウンダー極小期とよばれるものだ。それぞれの名前は、太陽物理学者にちなんでいる。シュペーラー極小期は屋久杉に含まれる炭素同位体の研究から1416年に始まり1534年頃に終わったと特定されている(注1)。マウンダー極小期は江戸時代の1645年から1715年にかけてだ。

 また、1440年代から1480年代にかけて、大きな火山噴火が少なくとも7回発生している。とりわけ、1452年から1453年にかけて南太平洋のバヌアツ共和国の海域で噴火したクワエ火山の規模は巨大であった。1815年に欧米に「夏のない年」をもたらしたタンボラ火山と同程度の量の硫酸エアロゾルが噴き上がったという説もある。さらに、1580年代から1600年にかけても火山噴火が頻発した。南太平洋ブーゲンビル島のビリー・ミッチェル火山、インドネシア・ジャワ島のラウン火山、そして1600年にペルーのワイナプチナ火山が噴火した。いずれも巨大火山噴火に分類される。

 シュペーラー極小期という太陽活動の低迷と相次ぐ巨大火山噴火が、どのように気候に影響したのだろうか。図3は日本、台湾、中国などから採取した年輪から、東アジアの夏の平均気温の推移を表したものだ。1420年代以降に気温が急落し、数年程度で激しい上下動はあるものの、前後の年代ほど温暖に揺れ戻すことなく、16世紀初頭まで総じて寒冷傾向が続いたことがみてとれる。そして、1540年代に10年程度持ち直したものの、再び16世紀末に向けて平均気温は低下している。

 以上が、古気候学の最新の研究成果だ。それでは、これらの科学的知見をもとにして、室町時代における社会の変容を振り返ってみたい。

飢饉が引き起こした土一揆

 1420年代から、冷夏・長雨による飢饉の記録が増えてくる。室町時代前期にあたる1330年代から1420年までの約90年間で冷害・長雨に由来する全国的な飢饉は1356年、1390年、1406年の3回しか起きなかったのに対し、シュペーラー極小期に相当する1420年代から1530年代の約110年間で11回発生している(表1)。日本の農業の歴史を振り返ると、灌漑設備や水利管理の充実によって干ばつ対策は進んできた。しかし、冷害には脆弱であり、この課題は今日でも引きずっている。  まず1423年に京都、越中、山城、大和で、そして1427年に、京都、会津、武蔵、下野、伊勢、丹波、豊前と各地に長雨や洪水の記録がある。1428年前半に三日病とよばれる疫病が発生し、応永から正長へと改元した理由となった。

 1428年には、京都、会津、下野、武蔵、伊勢、丹波、豊前で飢饉が発生した。そして同年8月、正長の土一揆が勃発するのだ。興福寺別当の尋尊が編集した『大乗院日記目録』には、「天下の土民蜂起す。徳政を号して、酒屋、土倉、寺院等を破却し、雑物等を恣にこれを取り、借銭等を悉く破る。管領これを成敗す。凡そ亡国の基であり、之に過ぐるべからず。日本開闢以来、

土民蜂起の初めなり」と書かれている。もともと農業生産を向上させるための鉄製農具や農耕馬が、農民叛乱において武器と化していった。  1437年から2年続きの飢饉が発生し、嘉吉の徳政一揆の遠因となる。1441年6月に足利義教が赤松満祐によって暗殺されると、新しい将軍はまず善政を示すべきとして、借入金の返済を見直す「代替りの徳政」を求める声が高まった。9月に入って、一揆の軍勢は近江から京都に乱入したのだ。室町幕府は、正長の土一揆では拒否した徳政要求に屈し、閏9月10日に徳政施行を発した。

 1445年から1446年にかけても、洪水は加賀、能登、近江で起き、京都で「止雨奉幣」が祈られた。そして、1447年(文安4)に諸国の牢籠人が洛中に集まり、暴徒や悪党と結託して文安の土一揆が発生した。

 冷夏・長雨ばかりではない。1460年前後に少雨による干ばつの記録があり、図3の短期的な揺り戻しの時期と1致している。長禄・寛正の土一揆が起きた時代だ。

 幕府のある京都に武装蜂起した土一揆とは、どのような人々が結集し、誰が主導して行われたのだろうか。当時の文献資料をみると、大きく分けて2つのパターンがあるようだ。

 ひとつは、惣村が関与した土一揆だ。最初の正長の土一揆から、徳政要求が蜂起の大きな目的であった。京都に突入し、酒屋や土倉といった金融業者に押し入り、借入証文の破棄という私徳政が行われた。その後、嘉吉の徳政一揆では幕府が正式に発布しており、借入金の元本相当が返済されているなら土地等は返還といった内容が盛り込まれた。また、享徳の土一揆では、借金の十分の一を幕府に差し出せば、借金そのものを帳消しにするという「分1徳政」が発布される。いずれの場合も、武力を背景にしていたとはいえ、債権債務関係の契約見直しが主眼であった。実際、独自の財政を持つ惣村では水利管理などの費用だけでなく、社会不安に対応した防衛費・戦費がかさむようになっていた。このため、京都の土倉への多額の債務を抱えているところもあった。徳政要求を行う土一揆という姿から、村ぐるみの行動として扱われてきたゆえんだ。  しかし、『経覚私要鈔』の1457年の記述の中に、京都近郊から土一揆に参加した者が「十分の一」を出すことで徳政の対象となったのに対し、「田舎者は只取り」したとある。また、『大乗院寺社雑事記』には、「やせ侍が足軽」と名乗り、興福寺に「酒直」といった軍資金(兵粮)を求め、要求が受け入れられると立ち去ったと書かれている。土一揆の叛乱とは村主導のものだけでなく、飢饉の発生によって村を離れて流民となった人々が、自力救済の行動として食糧や物資を強奪した面もあった。幕府が村の名主に対して土一揆の首謀者を報告するよう求めており、村組織と離れた暴徒集団が存在していたことがうかがえる。

 村を離れる流民が増加した原因は、農業生産力の向上による人口増加社会の中で、1420年代以降に全国規模の飢饉が多発したことがあげられよう。村の農業生産だけで生きていけなければ、その外に活路を求めるしかない。背景として、小氷期の期間においても極寒なシュペーラー極小期が到来し、気候の傾向が温暖から寒冷・多雨へと転換したことがあったに違いない。

 16世紀前半に入ると、京都周辺での土一揆の発生数が減少していく。シュペーラー極小期が終わり、飢饉の発生頻度が少なくなる時期と1致している。図3でも平均気温が温暖傾向をみせており、自然環境が持ち直したことが背景にあろう。 小氷期と戦国時代の終焉

 社会構造にも変化がみられた。自治組織というべき惣村・郷村ではあったが、村が年貢の納入を行う村請を行うことで、戦国領主の支配体制に組み込まれていった。名主、年寄、乙名、そして庄屋といった管理者の役割は江戸時代にも受け継がれていった。

 村を離れた流民は足軽となり、大名や有力寺社に雇われていった。兵農分離といっても厳格なものではなく、後北条氏の例にみるように郷村から戦闘員を動員し、あるいは城番として農民を使うこともあった。しかし、大規模戦争となると傭兵的な性格の足軽が戦闘集団の中核になっていった。長槍・弓・鉄砲といった武器を駆使するには、常時訓練を行う足軽が必要であった。

 村に残った農民にせよ流民を発祥とする足軽にせよ、自力救済の発想を強く持ち、武装化を続けた。飢饉が発生すると、村民は蜂起する気配をみせて支配者に訴え続けた。後北条氏は年貢等の減免措置を50回も実施している。戦国大名とは、時代劇に登場するような絶対君主ではなく、乾いた薪の上に座っているような存在であった。

 16世紀後半になると再び気温が大きく低下した。上杉謙信の関東出兵は1560年から1574年にかけて12回を数えたが、このうち8回は秋から冬に出陣し関東平野で越冬している。収穫期を狙ったもので、越後から連れてきた人馬の食糧確保が大きな目的であった。城を攻め落とすと戦場で人身売買も行われた。武田信玄も飢饉発生の直後に南信濃、北信濃への遠征を行っている。『甲陽軍艦』には、侵略した地域での「乱取り」(掠奪)の状況が描かれている。

 西日本でも同様であった。1578年から1586年にかけての薩摩軍の豊後侵攻を目撃したポルトガルの宣教師ルイス・フロイスは、この国の戦争はいつも「小麦や米や大麦を奪うためのものだ」と語っている。町や村を破壊して財貨は略奪され、「苅田」により農作物が刈り取られる光景に驚きを隠さなかった。

 室町時代後期から安土桃山時代の間、武力を用いて自力救済をはかるという発想は、日本全国で支配者層から農民・流民に至るまで満ち満ちていた。天下を統一した豊臣秀吉は、この高ぶるエネルギーの鎮圧を目指した。

 豊臣政権は1585年に九州、その翌年に関東・奥州で惣無事令を発布している。大名の間での私闘を禁じ、境界紛争を豊臣政権の裁判によるとしたものだ。また村の間での私闘の禁止として、1587年に喧嘩停止令を発している。入会地の山林や水利の管理は惣村の自治を示す自検断の根幹であったが、天下の法令によってこれらを規制対象とした。大名同士や村の間での紛争だけでなく、村内での武力行使を削減するために布告されたのが、刀狩令(1588年)であり、農業生産に従事しない雑兵を村から追放する浪人停止令(1590年)であった。さらに、航行での暴力を抑える海賊停止令も1588年に出された。これらの措置は豊臣平和令と総称されている。

 豊臣政権が短命に終わったため、平和への希求は徳川幕府に受け継がれた。1615年の武家諸法度への署名などの1連の措置は元和偃武とよばれるもので、「偃武」とは武器を武器庫に「偃せる」(収める)という意味だ。家光の時代になると、シュペーラー極小期に次ぐ太陽活動の低迷期にあたるマウンダー極小期に入る。そして、寛永の飢饉(1640・1643)を端緒として数十年に1度の頻度で日本全土を冷害による飢饉が襲うようになる。とはいえ、人々はもう1度、自立救済に走ることはなかった。戦時体制から撫民政策に転換した徳川幕府は、倹約令を根幹に置いた徹底した飢饉対策を講じていったのである。

 注
(1)シュペーラー極小期の年代特定については、武蔵野美術大学の宮原ひろ子准教授からの情報提供による。


主な参考文献
池上裕子「戦国の村落」(『岩波講座日本通史』第10巻所収)、岩波書店、1994年。
神田千里「土一揆像の再検討」(「史学雑誌」第110編第3号)、2001年。
鬼頭宏『図説・人口で見る日本史』、PHP研究所、2007年。
久留島典子『一揆と戦国大名』、講談社、2001年。
田村憲美「自然環境と中世社会」(『岩波講座日本歴史』第9巻所収)、岩波書店、2015年。
藤木久志『豊臣平和令と戦国社会』、東京大学出版会、1985年。
藤木久志『新版・雑兵たちの戦場』、朝日選書、2005年。
山根1郎『日本の自然と農業』、農山漁村文化協会、1987年。
湯浅治久「惣村と土豪」(『岩波講座日本歴史』第9巻所収)、岩波書店、2015年。



たんげ やすし 1959年神奈川県生まれ。1981年、横浜国立大学経済学部卒業。農林中央金庫、農林漁業信用基金を経て、現職。著書に『世界史を変えた異常気象』『気候で読み解く日本の歴史』(以上、日本経済新聞出版社)がある。

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