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相次ぐサービス導入で「入札型広告」はどこまで普及するのか

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広告主、メディア双方にメリットのある仕組み



今やインターネットの一大勢力となったグーグルを支え続けているサービスが、検索連動型広告「AdWords(アドワーズ)」である。読者の皆さんはご存知であると思うが、広告主が自分の入札したい検索ワードにクリック当たりの単価を入力し、表示させたい広告のタイトルと説明文を入力すると表示される仕組みである。同様のサービスとしては、オーバーチュアを買収したヤフーによる「Yahoo!リスティング」があり、これらは一般的にリスティング広告とか検索連動型広告と呼ばれている。この広告のポイントは小規模の広告主でも参加可能なこと、見込み顧客に効率的にアプローチが出来ること、そして広告提供会社も利益の最大化を図れることなどがある。

リスティング広告は審査こそあるものの、最低数百円から実施可能で予算の上限を決めることができ、いつでも掲載・掲載中止ができるということが大きな特徴である。したがって例えばオンラインストアが1個限定で在庫商品を処分するために使う(受注したら掲載中止する)、などという極めて限定的な使い方もできるのである。

そして広告主側はクリックされた時にしか課金されない安心感があり、入札対象とする検索ワード、あるいは除外ワードなどをきめ細かく管理し設定することで見込み客を絞り込むことができるという商品になっている。入札作業もオンラインで自動化されているので、事前審査や掲載する広告文の審査はあるものの、誰でも自由に参加可能な広告市場となっている。筆者も前職では運用を行った経験があるが、季節、曜日、天気、時間帯などによってコンバージョンの成果を見ながら細かく設定を繰り返していたことが思い出される。

また広告媒体にとっても、最適な収入が得られる仕組みとなっている。広告掲載のアルゴリズムは明らかにされていないが、原則入札単価が高ければ上位表示されるのであるが、広告文があまりクリックされないと表示される順位が下がるようにプログラムされているようだ。つまり、予想されるクリック数×クリック単価が大きい広告から掲載されるので媒体側にとっても収入が最大化できるのである。しかも、オークションのように高額入札を誘発するためにライバルのワードの入札単価が表示されるのでなおさらである。

しかも、審査する作業以外は分析も含めほぼ全て自動化されているので運用負荷も少ない。広告主の成果と広告媒体の収入を最大化したこの仕組みが世界中で流行り、その覇者が現在インターネット業界の覇者となっていることは何も不自然なことではないのである。筆者もかつて自分で企業を経営していた際に、この事業に参入しなかったことを悔やんだものである。

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