ヨーカ堂異例トップ交代！ 「再登板人事」に見る経営の危険度

実力トップが返り咲く再登板人事の意味

今年も企業のトップ交代の季節が訪れた。世界経済に不透明さが増し、経営への不確実性も高まり、人心一新による経営変革を狙ったサプライズ人事も十分予想される。

その最中、セブン＆アイ・ホールディングの祖業である総合スーパー、イトーヨーカ堂は、年明け早々の1月8日付で戸井和久社長兼最高執行責任者（COO）が辞任し、後任に前社長の亀井淳顧問を起用する異例のトップ交代に踏み切った。セブン＆アイの鈴木敏文会長も手を焼く、構造不況に陥った総合スーパー事業の立て直しと、戸井氏の電撃辞任という非常事態に背水の陣を敷いた。

経営の第一線から退いた実力トップが返り咲く再登板人事は、キヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長兼最高経営責任者（CEO）とヤマダ電機の山田昇社長兼CEOが代表的な例だ。しかし、両氏は1月末、ヨーカ堂と対照的に、第一線を退き、社長職の禅譲を決断した。いわば、有事の経営から平時に戻す意味合いがある。一方で、期せずしてタイミングが重なった3社の人事は、再登板人事に対する関心を再び高めそうだ。

ヨーカ堂の場合、セブン＆アイの株式を保有する、「物言う株主」で知られる米投資ファンド、サード・ポイントがグループからヨーカ堂の分離を突きつけるなど、セブン＆アイは不振から抜け出せない総合スーパー事業の立て直しを迫られている。昨年9月に不採算店を中心に、今後5年間で店舗総数の2割に当たる約40店舗を閉鎖する方針を表明しており、亀井氏の返り咲き人事で、ヨーカ堂の事業変革を加速するとみられる。

「院政」も色濃く残る社長禅譲も

総合スーパーはヨーカ堂に限らず、イオン、ユニーグループ・ホールディングスも苦戦を強いられ、抜本的な事業構造見直しは避けられない。ファミリーマートと今年9月に経営統合を控えるユニーも、約50店舗の総合スーパーを閉鎖する計画だ。ヨーカ堂は就任1年8カ月に過ぎない戸井氏が業績不振の責任を取って辞意を表明した事情もあり、2006年9月から14年5月まで社長を務めた亀井氏を急遽、再登板させた。

非常事態に直面し、実績のあるトップ経験者が返り咲く例は、家電量販最大手のヤマダ電機が典型で、今回のヨーカ堂と共通点もある。最盛期には積極出店により家電という単一商品分野で売上高2兆円を突破し、総合スーパーをも凌駕した同社は、その後、インターネット販売の台頭や消費税増税の影響などから業績が悪化し、創業者の山田氏が13年6月に会長から社長に緊急復帰し、全取締役を降格するショック療法で立て直しを急いだ。その後、不採算店舗の大量閉鎖など大なたを振るい、「構造改革が軌道に乗った」（山田氏）と判断し、4月1日付で親族以外初の社長兼COOに桑野光正取締役兼執行役員常務を指名した。

キヤノンも12年3月に社長に返り咲いた御手洗氏が今年3月30日付で会長兼CEOとなり、真栄田雅也専務に社長職を禅譲する。ただ、同社の場合、御手洗氏が経団連会長を退任後、08年に会長として経営の第一線に復帰したものの、後継者育成に躓き、12年に社長に返り咲いた経緯があり、いささか事情は異なる。同氏の社長復帰後は明確な成長戦略が描けず、エクセレントカンパニーとしての存在感は薄れ、真栄田氏には新たに成長戦略の仕切り直しを託す。

ヤマダ電機は山田氏が会長兼取締役会議長として住宅事業の収益拡大を担い、キヤノンは御手洗氏が会長兼CEOにとどまり「会社全体を見ていくことに変わりはない」と述べており、「院政」も色濃く残る。その意味で、社長禅譲は名ばかりと受け止められかねない。