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「TEAPとは何?」お父さんは知らない、受験英語の新常識

伊藤博之=文

時代が変われば、大学受験の試験問題の内容も変わる。ドメスティックな人生を歩んできた編集者が、実用的になったという最新事情を恐る恐る探ってみた。

内容理解だけでなく活用まで求める

当年とって53歳のオジサン編集者は、1979年に始まった「共通1次試験」の初期の世代。「鉛筆を転がして解答を選んでも、合格することがありえる」といったマークシート方式への批判もあったが、何を隠そう英語が不得意な私は「イザとなったらその手もあり」と決めていたくらいなのだ。

メディアの片隅で禄を食み始めていた90年、共通1次から「大学入試センター試験」への移行を耳にした。その後、ドメスティックな人生をひた走り、英語への関心は薄れる一方だったが、2006年度からセンター試験でリスニングが導入されたと知り、様変わりぶりに驚いたことをいまでも覚えている。

そんな自分が「最新の受験英語の事情を調べろ」といわれても、どう手をつけていいのかわからない。そこで門を叩いたのが、大手予備校の河合塾。教育研究開発本部本部長の信実秀則さんが、まず受験英語の大きな歴史的な流れについて次のように教えてくれた。

「いま大学受験を控える子どもをもつ40代から50代前半の親御さんだと、共通1次か初期のセンター試験の受験組だと思います。その頃の受験英語は、読解力と文法知識に関するものがメーンでした。しかし、それでは実践的な英語力は問えず、06年度からセンター試験にリスニングが導入されたのです。筆記では長文読解問題に加え、図やグラフを読みこなしたうえで答えさせる、実用英語に近い問題が出題されるようになっています」

今年のセンター試験では、豪州で親、学生、教師に行われた、ソーシャル・ネットワーキング・システムの利用に対するリスクの意識調査のデータがグラフで示され、解説文を読んだうえで答える問題が課せられた。また、4つのキャンプ場の案内広告を読み、ある家族の希望を満たすキャンプ場がどこかを選択する問題まであった。

「07年度からの特徴で、広告文の読み取り問題が毎年出題されるようになりました。英語で情報を集めて、その内容を理解し、さらにそれを活用する能力を問うもので、OECD(経済協力開発機構)の学習到達度調査『PISA』と同じタイプの問題です。より実用的な状況における、英語の運用力が試されるようになったのです」

こう解説してくれたのは教育教材開発部統括チーフの下松淳子さんだ。

国公立大学の2次試験はどうなっているのか。最難関の東京大学だと、さぞかし難問奇問が出てきそうな気がするが、信実さんは「とてもバランスのとれた問題を出題しています。問題の語彙レベルを見ても、中学と高校で習ってきた3000語レベルで約9割を網羅できるのですが本当の思考力や表現力を問う工夫された問題が出題されています」と話す。

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東京大学 2013年度 前期日程試験―英語

その代表例が13年度の前期日程の問題(写真を参照)。2人の人物が写った写真を見て、互いの会話を想像して、英語で書くもので、語数の制限もある。まさしく英語で考え、英語で答える能力が問われている。単なる和文英訳の受験勉強だけでは対応が難しいだろう。その他の国公立大学では長文を聞いたり読んだりし自分の意見を書くような技能統合の問題も出題されるようになったそうだ。

いまだ私立大学は旧来型がメーン

では、私立大学はどうなのか。信実さんは「長文読解問題や文法問題が中心ですが、慶應義塾大学、上智大学、青山学院大学などは、速読に近いペースでないと対処できないような長文を出題しています」という。下松さんが一例として14年度の慶應義塾大学経済学部の2つの長文問題の語数が、804語と1658語もあったことを教えてくれた。

昨年度の東大の全学部の受験者数は9086人。対して慶應のそれは4倍以上の3万8739人だ。東大のような自由に英文を書かせて英語の思考力を問う問題を出すと、採点に人手や時間がかかる。そのコストを考えたら、旧来の問題で一気に採点したほうが、大学の“懐具合”が楽になるということも微妙に関係していそうだ。

さらに、信実さんが「国公立大学と、一般入試の私立大学を併願すると、センター試験対策、従来型の受験英語、技能統合の問題などさまざまな対策が必要で受験生にとっては負担でしょう」と一言。確かにその通りで、同情するほかない。

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(右上)河合塾教育研究開発本部 本部長 信実秀則氏(左上)河合塾教育教材開発部 統括チーフ 下松淳子氏(下)大学入試の歴史

しかし、私大も受験英語の改革に拱手しているわけではなく、外部試験の活用の動きが出ている。特に注目されているのが、日本英語検定協会が開発した「TEAP」で、「読む」「聞く」「書く」「話す」の4つの技能のすべてを測定できる。

今年度から上智大学は、国際教養学部を除く全学部でTEAPを利用した一般入試を開始。全入学定員の約1割に当たる384人を募集したところ、志願者数は9106人に達した。学部・学科別に設定したスコアを満たしていることが出願条件で、実際の入試で英語の科目は免除される。

このほか、立教大学、関西大学、中央大学でも今年の一部の入試でTEAPを組み込んでいる。さらに、TEAPを利用した入試制度開発などを目的とした連絡協議会には全国56大学が参加しており、これから採用に弾みがつくだろう。

なぜなら、2014年12月に発表された中央教育審議会の答申で、20年度に計画されている大学入学希望者学力評価テスト(新テスト)への移行に伴い、英語に関する外部の資格・検定試験の活用が盛り込まれたから。実現すればTEAPに加え、TOEFLやベネッセコーポレーションが開発したGTECなどの活用も進みそうだ。

でも、外部の資格・検定試験には受験料がかかる。TEAPで4技能すべてのテストを受けると1万5000円。事前に対策用の教材で勉強したり、専門の学校に通うとなると、出費もばかにならない。大学の受験料だけでも頭が痛いわけで、受験生をもつお父さん方の小遣いの“デフレ脱却”の日はさらに遠のきそうだ。

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