今年はオリンピックイヤー、リオデジャネイロ五輪・パラリンピック大会が開催される年です。４年後の東京大会を前に、スポーツへの関心が高まっています。
正月の名物となった箱根駅伝は、青山学院大学が２年連続で優勝し、全区間で首位を譲らない３９年ぶりの快挙でした。東京五輪世代となる高校サッカーや高校ラグビーにも注目が集まります。
リオデジャネイロ五輪大会にむけた選手強化と各種の予選大会や前哨戦も目白押しです。日本選手の活躍が大いに期待されます。
歓迎される五輪の環境に
昨年､東京五輪･パラリンピックの準備をめぐって、新国立競技場整備やエンブレム採用で混迷し、当初案が白紙撤回されました。ようやく決定した新国立競技場の総工費は１５００億円弱と試算されましたが、建築費の高騰などでさらに増える可能性があります。
大会運営費用が当初見込みの約６倍の１兆８０００億円に膨らむ見通しが報道されましたが、その数字の真偽も問われています。日本共産党東京都議団は、五輪組織委員会に運営費の速やかな公表を申し入れました。
五輪・パラリンピックが国民・都民に受け入れられ、世界の人びとに歓迎されるためにも、五輪環境を整備し、アスリートが輝く舞台を整える必要があります。
その点では、特に遅れているパラリンピックの環境整備が急務です。練習場所や指導者の不足が深刻です。さらに、選手の自己負担は平均で年間１４４万円も必要で、なかでも費用のかかる海外遠征や合宿をあきらめなければならないことも多いといいます。
全国には約５万６０００の公共スポーツ施設がありますが、そのうち障害者が利用できる施設は１１４カ所しかありません。そのため、障害者で週１回以上スポーツした人は１８・２％（健常者は４７・５％＝２０１３年の文部科学省調査）と非常に低くなっています。スポーツのすそ野を広げるためにも、施設のバリアフリー化がきわめて重要です。
１６年度のスポーツ予算案で、ようやくパラリンピック選手が使えるナショナルトレーニングセンターの実施設計費用がつきました。しかし、２０年東京大会には、実質間に合いません。パラリンピックの強化費用も増えましたが、諸外国から比べたらまだまだ少ない状況です。
前回のロンドン・パラリンピックのように、多くの人びとが楽しんで応援し、スタジアムが満員になるためには、障害者スポーツの普及が大事です。日本障がい者スポーツ協会は、小中学校での体験会や選手との交流に力を入れています。企業の支援も増え、多くの社員が競技の応援に来てくれるようになりました。国や社会全体の支援が求められています。
平和な交流を促進し
安倍政権は昨年、戦争法を強行し、「海外で戦争する国」づくりをねらっています。スポーツは平和でなければできません。スポーツ分野でも、スポーツ「９条の会」などの諸団体が戦争法の廃止、立憲主義と民主主義を取り戻す運動に立ち上がっています。
スポーツによる平和な交流を促進していく五輪・パラリンピックを実現するために、日本共産党は広く国民と共同して力を注いでいく決意です。
