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  • 橘玲

マクロ経済学のどこがヤバいのか

新刊『「読まなくてもいい本」の読書案内』の第一稿から、紙幅の都合で未使用の原稿を順次公開していきます。これは第3章「ゲーム理論」で使う予定だった「複雑系経済学」の紹介です。

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経済学が抱える最大の問題が「合理的経済人」の前提にあることは間違いない。行動経済学がこの前提が成立しないことを証明した以上、経済学も、ゲーム理論も、理論の正当性に深刻な疑問を突きつけられている。

この矛盾は、じつは経済学の内部でも気づかれていた。

大学で勉強する経済学は、ミクロとマクロに分かれている。ミクロ経済学は家計(消費者)の需要と企業(生産者)の供給から市場の構造を一般化しようする「帰納型」で、マクロ経済学は国民所得や失業率、インフレ率などのデータから一国経済を分析しようとする「演繹型」だと説明される。でもいまでは、この区別はほとんど意味がなくなっている。

1970年代に経済学者ロバート・ルーカスは、同じ経済現象をミクロ経済学とマクロ経済学が別々に説明するのはおかしいと主張した。その当時、マクロ経済学とはケインズ経済学のことで、一国経済のさまざまなデータを集計し、そこから景気を回復させたり失業率を低下させる効果的な政策(たいていは公共事業のような財政政策)を導き出していた。

でもルーカスは、政府が借金をして(国債を発行して)公共事業を行ない、景気をよくしようとしても、うまくいかないのではないかと考えた。合理的な国民は、いま受け取ったお金は将来の増税によって取り返されると考えるから、それに備えて収入の一部を貯金するだろう。そうなればいくら公共事業をしても消費は増えず、景気もよくならないのだ(このことを最初に指摘したのは19世紀はじめのデヴィッド・リカードで、「リカードの中立命題」と呼ばれる)。

なぜこんなことが起きるかというと、市場が高度なフィードバックシステムだからだ。

これまでのマクロ経済学は市場を物理的世界と想定して、さまざまな数学的モデルを組み立ててきた。でも水の分子は考えたりしないが、市場参加者は相手の動きを先読みして自分の選択を変えることができる。そういう「賢いプレイヤー」の存在を無視して数式だけをいじってもなんの意味もないのだ。

ルーカスの批判は、近代経済学の内側からのラディカルな異議申立てだった。市場ゲームのフィードバック構造を考慮するなら、マクロ経済学の理論はミクロ経済学に連結されていなければならない。これが「(マクロ経済学の)ミクロ的基礎づけ」で、ルーカスの登場以降、この条件を満たしていないマクロ経済学の理論は相手にされなくなった。

ルーカスは、市場のあらゆる情報を知り、数学的に最適な選択を行なう全知全能の「合理的経済人」を仮定しなかった。そのかわり、ひとびとは不確実な世界のなかで、さまざまな期待を抱いていると考えた。ひとが利己的であるならば(おそらくそうだろう)、この期待は、自分がもっとも得をするよう合理的なものとして形成されるはずだ。――これが現代の経済学の中心命題である「合理的期待形成」だ。

1980年代なると合理的な「期待」や「予想」がマクロ経済を席巻し、どのような財政・金融政策も、国民がその負の効果をあらかじめ期待(予想)してしまうから効果がない、と主張されるようになった。これが、「政府はなにもせずに市場に任せたほうがいい」というレーガンやサッチャーの経済政策の理論的バックボーンだ(ミルトン・フリードマンらのマネタリストは、中央銀行が通貨の供給量を一定に保つ以外に政府がやることはないとした)。

ところがその後、ケインジアン(ケインズ主義者)から、合理的期待形成の前提を受け入れつつも、マクロ経済政策が有効になる理論的可能性が示された。これがニュー・ケインジアン・モデルで、価格の粘着性と不完全競争を前提にすれば、財政政策や金融政策で短期の景気変動に影響を与えることができるはずだ。アベノミクスの第一の矢である金融政策も、このニュー・ケインジアン・モデルに則っている。

現代の経済学は市場のフィードバック構造を取り込み、マクロ経済学をミクロ的に基礎づけて両者を統合しようとした。でもこれですべてがまるく収まったわけではない。

ひとつは行動経済学などから、「合理的期待」についても厳しい批判が浴びせられたことだ。

単純な数学的合理性すら持たない人間が、不確実な状況で「期待を合理的に最大化する」などという芸当ができるわけがない。合理的期待の最大化は、合理的な効用の最大化よりもさらに難易度が高いのだ。実際、(実験室に模擬的な市場をつくって経済理論が妥当するかどうかを調べる)実験経済学でも、ゲームの参加者が合理的に期待を形成するという仮説は証明できていない。

市場参加者が合理的な期待を形成しないならば、マネタリストもニュー・ケインジアンも、その理論的根拠を失ってしまう。これはけっこう深刻な事態だ。

でもそれよりマズいのは、マクロ経済学を基礎づけるはずのミクロ経済学に対して、「そもそも最初から間違ってるんじゃないの」という批判が出てきたことだ。

大学でミクロ経済学の授業を取ると、真っ先に「需要と供給の均衡」を勉強することになるが、かなりの学生がここで脱落してしまう。そこに出てくる仮定があまりにも現実離れしているからだ。

近代経済学の基本は「資源の希少性」だ。どんな資源(財やサービス)にも限りがあり、無限に利用できるわけではない。企業(生産者)は希少な資源を利用して生産を行ない、財やサービスを販売して「利潤の最大化」を図る。家計(消費者)は希少な資源を最適に組み合わせて購入し、消費することで「効用の最大化」を図る。

このように、生産者と消費者は利害が対立している。生産者は生産物をできるだけ高い価格で販売しようとし、消費者はそれをできるだけ安く購入しようとする。だが両者はいずれどこかで妥協し、そこで取引が成立する。この価格は消費者の需要曲線と生産者の供給曲線が交差した点で、そこが「均衡」になる――という話になっている。

この需要と供給の法則は高校でも習うし、直感的にも理解しやすい。だが経済学は、ここで「限界効用の逓減」「限界費用の逓増」という奇妙な概念を持ち出す。これが出てくるのは経済学の授業の2回目くらいで、ここで早くも落ちこぼれが生まれる。

効用というのは、満足度や幸福を経済学的にいい換えたもので、数字で表わされる。「幸福を数値化する」というとそれだけで拒絶反応を起こすひともいるだろうが、経済活動を数学的に扱うためにはこれは避けて通れない前提だ。

もちろん経済学者は、「強欲な守銭奴となってカネを貯めれば幸福になれる」なんて無粋なことはいわない。ここで登場するのが限界効用の逓減で、「限界Marginal」は日本語としてはかなり変わった使い方だけど、1単位増えたり減ったりすることをいう。

生ビールなら、ジョッキ1杯が1単位だ。生ビールの限界効用は、1杯めから2杯め、3杯めから4杯め、10杯めから11杯め(もし飲めれば)へとジョッキを1単位増やしたときの効用(満足度)の変化ということになる。

生ビールを飲む自分を想像すれば、限界効用が逓減する(だんだん減っていく)ことは誰でもすぐにわかるだろう。乾杯のあとの一口はものすごく美味しいが、2杯めになるとそうでもない。3杯めから4杯めへはたんなる惰性で、大ジョッキ10杯飲んだあとさらにもう1杯飲まされるのは拷問かなにかだ。これは生ビールだけではなく、ケーキやチョコレートも、シャネルやエルメスのバッグも、世の中のたいていのものは限界効用が逓減する。――この話も直感的に理解できるから、ここまではなんの問題もないはずだ。

それに対して限界費用の逓増では、商品を1単位よけいにつくるたびに費用が逓増する(だんだん増えていく)と考える。ここでほとんどのひとは、「あれっ」と首を傾げるだろう。ふつうは、たくさんつくればつくるほどコスト(費用)は安くなるはずだからだ。

もちろんこのことは、「規模の経済」として経済学でも理論化されている。でもミクロ経済学の初歩の初歩では、このことは考えない約束になっている。その代わり、「資本設備が一定で短期の場合」限界費用は逓増すると教えるのだ。

このときによく例に出されるのがレストランのキッチンだ。

自分ひとりで料理をつくっていたら、お客さんがたくさん来てもぜんぜん対応できない。そんなときは、もうひとりコックを雇って手分けして料理をつくればいい。このとき、コックに払う給料(コスト)に対して客に提供できる料理(生産)の増加分は大きいから、限界費用(コックを1人から2人に1単位増やしたときの費用)は小さい。

しかしそうやって、どんどんコックを増やしていけばいいというわけではない。キッチンのスペースには限りがあるし(資本設備が一定)、手順を変えるような時間的余裕もないのだから(短期)、コックが増えるごとに効率は悪くなって、最後には全員が狭いキッチンで身動きできなくなってしまうだろう。すなわち、限界費用が逓増するのだ――。

このたとえ話(ミクロ経済学のちゃんとした教科書に載っている)に、「なるほど」と納得できるひとはどのくらいいるだろうか。

限界効用の逓減は、生ビールのたとえ話で一発で理解できる。法則になんの条件もつけられていないのは、すべてではないとしても(恋愛やセックスの効用は逓減するだろうか?)、それが普遍的に適用できると考えて問題ないからだ。

でも、限界費用の逓増はこんなふうにはなっていない。だいたい、料理人を詰め込みすぎて大混乱しているレストランなんて、誰か見たことがあるだろうか。そもそもキッチンの大きさで最適なコックの数は決まっていて、プロならそれ以下にも、それ以上にもしようとは思わないだろう。ようするに、「資本設備が一定で短期の場合」というのはものすごく特殊なケースで、限界効用逓減のように一般化することができないのだ。

ではなぜ、経済学はこんなあやうい前提を置いているのだろうか。それは、限界費用が逓増しないと理論の根幹が崩壊してしまうからだ。

市場全体における需要と供給の一般均衡を数学的に説明するには、価格に対して右下がりの需要曲線(市場需要)に対して、供給曲線(市場供給)は右上がりになっていなければならない。ところが近代経済学では、この右上がりの供給曲線を限界費用の逓増から導き出している。すなわち、近代経済学の中心命題である一般均衡が成立するには、限界費用は逓増しなければならないのだ。

もちろんこの非現実的な前提は、これまでさんざん批判されてきた。

近代経済学が数学的に完成された1950年代には、早くも企業の管理職へのアンケートによって、実際に限界費用が逓増しているかどうかが調査された。それによると、全1082製品のうち6割ちかくの638製品で平均費用は生産量に応じて低下し(生産設備の上限まで限界費用は逓減しつづける)、その一方で理論どおり限界費用が逓増するとこたえたのは全体の6%以下の製品しかなかった。このアンケート結果は、「つくればつくるほどコストは下がる」という実感にも、「コックが多すぎるレストランなんか見たことがない」という経験にも一致する。まともな科学なら、6割もの反証事例がある仮定は真っ先に棄却されるだろう。

しかし賢いはずの経済学者たちは、非現実的な「合理的経済人」とともに、「限界費用の逓増」という奇妙な仮説にしがみついた。「物理学などとちがって、市場は完全にはモデル化できない。経済学がやっているのは市場の近似的なモデルを数学的に組み立てることで、人間がだいたいにおいて合理的に行動するように、企業人がなんといおうと、限界費用もだいたいにおいて逓増しているのだ」と強弁して――。驚くべきことに、経済学では現実を理論に合わせなければならないのだ。

限界費用が逓増するということは、収穫(利益)が逓減するということだ。すなわち、つくればつくるほど儲けは減っていく。大量生産によってコストを下げる規模の経済は、経済学では例外的な事例なのだ。――これが、企業経営者などビジネスの現場を知るひとたちから「経済学は使いものにならない」とバカにされる理由だ。

1980年代になると、この非現実的な仮定は経済学の内部でも維持することが難しくなってきた。コンピュータなどに使う半導体のように、限界費用が一方的に逓減する産業が経済のなかで重要な地位を占めるようになってきたからだ。さらに90年代にマイクロソフトがウィンドウズを引っさげて市場を席巻すると、データを1単位コピーする限界費用はゼロになってしまった。こうして、「収穫は逓減するのではなく逓増している」という新しい経済学が、複雑系研究の聖地サンタフェ研究所の経済学者ブライアン・アーサーによって唱えられるようになる(塩沢由典『複雑系経済学入門』)。

市場参加者が合理的な期待を形成しないならマクロ経済学の理論的根拠は失われ、限界費用が逓増しないなら、マクロ経済学を基礎づけるはずのミクロ経済学全体が崩壊してしまう。経済学は、「科学」としてけっこうヤバいことになっているのだ。

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