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中東・北アフリカ情勢緊迫と東日本大震災で太陽光発電を投資家が見直している

中東・北アフリカ情勢は新聞の第一面から姿を消していますがバーレーン情勢は日に日に深刻度を増しています。

それは原油価格が高止まりすることを意味し、原油以外のエネルギー源の相対的魅力を増す効果を生んでいます。

また東日本大震災は所謂、ディストリビューテッド・モデル(=分散型発電モデル)の重要さを改めて我々に痛感させました。

ソーラー・パネルは電気を消費するその場で発電することが出来るのでグリッド(送電線)を必要としません。
コスト的には原子力や火力発電には太刀打ちできないけど、一極集中ではない発電手法にはそれなりのメリットがあります。

太陽光発電銘柄は急騰と急落を繰り返す、たちの悪いセクターです。

これはそもそもソーラー・パネルという技術が未だ純粋な経済的採算性の面では他の発電方法に追いつけていない(=そのことをグリッド・パリティと言います)ことによります。

このため、どうしても政府の補助金頼みになってしまうのです。

政府の気まぐれで補助金(=フィードイン・タリフはその一例)が出たり、出なかったりするので、それによってソーラー・パネルがものすごく人気化したかと思えばアッという間にブームが終焉するということが起こります。

実際、スペインでは住宅ブームと政府からの気前の良い補助金で大きなソーラー・パネルのバブルが起きました。
今は中国がソーラー・パネルのバブルの主役になっています。

需要サイドのブレに加えて、ソーラー・パネルの素材やモジュールの供給能力も激増しており、バランスが崩れやすい体質になっています。

またこの業界は比較的新規参入障壁が低く、技術的に殆ど差の無い業者が素材の確保や価格の面などで熾烈な競争を繰り広げています。

このように投資判断をする上で「変数」が多すぎ、業績の先行きを読むのが極めて難しいのがこの業界の特徴です。

そんなソーラー・パネル・メーカーのひとつ、サンテック・パワー(ティッカー:STP)の株価は2007年の高値$88.6から2009年には僅か$5.1まで暴落しました。

それを断った上でリーマン・ショック前の、ハネムーン(蜜月)時代の同社のキャッシュフローと世界不況以降の同社のそれを比較してみるとずいぶん内容的には改善してきていることがわかります。

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