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日経平均は反発、買い戻し優勢 日銀政策維持で伸び悩む

[東京 15日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は反発。前日の大幅安の反動から買い戻しが先行し、日経平均の上げ幅は一時360円を超す場面があった。ただ、日銀による金融政策の現状維持が伝わると先物主導で売られ、上げ幅を縮小。上海株の下げも重しとなり、引けにかけ伸び悩んだ。

東証1部の売買代金は低水準で投資家の見送り姿勢は強い。TOPIX、JPX日経400はともに小幅安となった。

東証が公表している空売り比率が前日に42%台と過去最高を記録したこともあり、きょうの上昇は売り方の買い戻しとの見方が大勢。「東証1部の騰落レシオ(25日平均)が65%台と低く、下値では打診買いなどが入りやすい」(東洋証券ストラテジストの土田祐也氏)ことも指数の堅調な値動きにつながった。

午後12時過ぎに日銀が金融政策決定会合で、当面の金融政策の現状維持を賛成多数で決めたことが伝わると先物市場で売り圧力が増し、上げ幅を100円超縮めた。後場寄り後には現物市場に裁定売りが出て、日経平均は節目1万8000円を一時割り込んだ。もっとも16─17日の米連邦公開市場委員会(FOMC)を前にポジションを傾けにくく、下値を売り込む向きは限られた。

個別銘柄では、伊藤ハム<2284.T>と米久<2290.T>が堅調。両社が経営統合する方針を固めたと報じられ、材料視された。16年4月に共同持ち株会社を設立し、傘下に2社を事業会社として置く方向で調整。ハム・ソーセージ事業の国内シェアは日本ハム<2282.T>を抜き首位に立つ見通しという。

半面、東芝<6502.T>が一時300円割れ。同社は14日、2015年4―6月期の連結当期純損益が122億円の赤字(前年同期は167億円の黒字)になり、3年ぶりに最終赤字を計上したと発表した。足元の事業環境の厳しさを懸念した売りが先行した。液晶テレビ、パソコン、白物家電がいずれも赤字で、半導体でもフラッシュメモリーを除いて不振が続いたという。

東証1部騰落数は、値上がり924銘柄に対し、値下がりが850銘柄、変わらずが123銘柄だった。

日経平均<.N225>

終値      18026.48 +60.78

寄り付き    18082.72

安値/高値   17995.98─18329.57

TOPIX<.TOPX>

終値       1462.24 -0.17

寄り付き     1471.04

安値/高値    1462.13─1490.35

東証出来高(万株) 208033

東証売買代金(億円) 23026.94

(杉山容俊)

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