EB債にベンチマークを記載させることはできないだろうか

山崎元のマルチスコープ(ダイヤモンド･オンライン)に『詐欺的商品「ＥＢ」の個人向け販売は禁止すべき』という記事がありました。

　つまり、「計算間違いはしないだろう」と信じることが出来るような業者がアレンジする仕組み債は、顧客側から見て、そもそも損得計算を行ってみるまでもなく不利だ、ということなのだ。

こう書かれていますが、その通りだと思います。原則的にEB債は顧客に不利な商品です。

そんなEB債について山崎元氏は金融庁が販売を禁止するべきだと書かれており、これも1つの解です。

しかし、もう少し違ったアプローチもないかと考えてみたい。即刻禁止でも個人投資家の損害は回避できて良いのですが、それだけではせっかくのネタが面白くありません。
自由経済を好む身としては、なるべく禁止という手段をとらずに制御する方法を考えてみたいという話です。

禁止に替わる1つの方法としては、ベンチマークの記載を求めるという手段があるかもしれません。

山崎氏のエントリーではEB債が参照する株式のオプション価格を比較対象に出していました。このようなものを計算して表示させるというのはいかがでしょうか？

「過去1年、3年、5年の週次(月次)データで計算し、その中で一番大きい数字(EB債販売側に不利な数字)を使ってオプションの価格を想定してベンチマークとして記載する。EB債との期待リターンの差を説明しなくてはならない。」とかはいかがでしょう？

複数の株式を参照させたりか単純な計算ではない(山崎氏も言われている通り計算は面倒)といろいろなバリエーションはあるかと思うので、こんなに単純にはいかないと思うのですが、日本証券協会で計算方法のスタンダードを定めるなど、いくつか考える余地はあるかと思います。