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バロンズ誌:ギリシャ、中国株安の懸念後退

Barron’s : Worries Over Greece And China Recede, Google Lifts The Market.

バロンズ誌、今週のテーマは日本です!「今こそ、日本の優良株を買うべき(Time to Buy Japan’s Blue Chip)」と掲げ日立をはじめNTT、トヨタなどブルーチップに買い推奨を出しています。ソニーもコスト削減策により年内に黒字化が見込まれるなかADRは1年間で68%、日本では倍以上に急伸したと指摘。日経平均は年初来で19%高と、S&P500の4%を凌ぎます。株価収益率(PER)は20倍とS&P500の18倍を上回りつつ、円安の恩恵を受けた利益拡大や利益率の改善が予想される。その上で、バロンズ誌は日本企業の増益率が2年前から45%上昇すると大胆な見通しを描いていました。詳細は、本誌をご覧下さい。

表紙もエキゾチックに、ジャパンです!
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(出所:Barron’s

当サイトが定点観測するアップ・アンド・ダウン・ウォールストリート、テーマはギリシャ、中国、グーグルをはじめとした決算です。冥王星が地球に接近した折、マーケットはギリシャの第3次支援で一件落着となり、中国株や決算もマーケットに安堵を与えました。中国株は国際銀行から証券会社への2000億ドル融資を含む、なりふり構わぬ対策により7月8日の安値から13%上昇。ギリシャ向け支援とされる860億ユーロの倍以上に及びます。

グーグルも負けていません。16日引け後の決算を背景に、17日に株価は16%も急伸。上昇率でいえばネットフリックスの18%高を下回ったものの、時価総額は650億ドルも膨れ上がりました。おかげで米株相場の時価総額は2%増、金額にして5250億ドル拡大したといいます。テクノロジー関連が押し上げた半面、ダウ平均は反落しS&P500は辛うじてプラス圏を確保した程度でしたが。

S&P500、ITセクター以外は軒並み軟調。

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シーブリーズ・パートナーズのダグ・カス氏は、IT関連ばかりが上昇した相場動向につき「懸念すべき兆候」と指摘します。メリルリンチの元主席マーケット・アナリストであるボブ・フェレル氏も「長期的な強気相場の終焉として典型的」と評していました。

イエレン米連邦準備制度理事会(FRB)議長は議会証言にて年内利上げを予想、金融政策は経済の進展次第と繰り返しました。発言を受けドルは上昇、金をはじめ商品先物は下落、イールドカーブはベアフラットニングしています。つまり、緩和策の巻き戻しに向けた教科書通りの展開を迎えたわけです。

ここで誰もが疑問に思うのは、利上げ開始による弊害でしょう。まず為替が反応してくると見込まれ、隣国のカナダが商品先物の下落の影響を見込んで利下げしたのは、一つのモデルケースと言えます。

いずれにしてもギリシャ債務危機や中国株安がひとまず落ち着き、VIX指数は9日に一時20.05まで急伸した後で17日に11.95で引けました。原油先物の下落とドル高で米国内のインフレも低推移が見込まれ、グーグルをはじめ決算も予想以上の力強さを見せつけます。

利上げ前夜にひと波乱あるのではと不安視された債券ファンドにも、サウスウェスト・セキュリティーズでコーポレート・シンジケート部門のヘッドを務めるマーク・グラント氏は強気です。クローズエンド型債券ファンドを推奨しており、途中解約できるオープンエンド型ファンドや投資信託と違って相場下落局面で資産を売却する必要がなく、市場に左右されにくい特徴があるためです。また配当が株式のリターンを超えるものも。長所を軸に、ドレイファス・ハイイールド・ストラテジーズ(DHF)、KKR インカム・オポチュニティーズ(KIO)、ブルックフィールド・トータル・リターン(HTR)、ブルックフィールド・ハイ・インカム(HHY)を買い推奨として並べていました。

ストリートワイズは、バイオテクノロジー株に注目し「忘れられたバブル」と記します。イエレンFRB議長が議会証言で割高感に警告を鳴らしてから1年、弱気派は急落を予想したにも関わらずパニックは早々に収束。iシェアーズ NASDAQ バイオテクノロジー(IBB)は2014年7月15日から57%も上昇し、まさにバブルの様相を呈しています。

PERが58倍と2014年の43倍を超えるだけでなく、S&P500は16.7倍ですから割安感に程遠い。S&P500構成銘柄のうち3%に過ぎないというのに、時価総額の上昇率における寄与度は15%に及びます。ジョーンズ・トレーディングのマイク・オルーク主席マーケット・ストラテジストが言うまでもなく「インパクトは巨大」でした。

強気派は技術革新と合併・買収(M&A)こそ、バイオテクノロジー株上昇の起爆剤と判断していることでしょう。とはいえ、バイオテクノロジー関連が過剰なレベルに達した可能性は否めない。新規株式公開(IPO)を果たした企業は109社を超え全体の約30%を占め、2000年の12%から倍も増えています。さらにアグレア・バイオセラピューティックスのように、開発途上の薬品が臨床試験の第1段階に入っていないなかでもIPOを実施していました。過去から未来を予想するのは難しいものですが、株価上昇にブレーキが掛かった時こそ真価が問われます。かつてウォーレン・バフェット氏が「潮が引いた後、誰が裸で泳いでいたかが分かる」と発言したように。

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