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ピンピンコロリの長野県、長寿日本一の秘密[1]

ある地域では当たり前のことが、よその地域では新鮮に映る。「予防は治療に勝る」を実践する長野人の暮らしぶりとは──。

「世界一長寿」の村長野・松川の秘密

長野県安曇野市から国道147号線を北上して松川村に入る。<男性長寿日本一の村>。村のあちこちに看板や幟が掲げられていた。道路の左手に広がる平坦な土地に田打ち前の田んぼが並び、大きな家屋が点在する。その先に見える北アルプスの山頂から中腹は、まだ雪に覆われていた。

「長寿日本一を目指し、特別な取り組みを行ったわけではないんですよ」と松川村の平林明人村長は切り出した。

2013年7月、厚生労働省が市区町村別平均寿命を発表した。松川村の男性の平均寿命は82.2歳で1位になった。平林村長は「想像もしていなかったから驚いた」と振り返る。前回の結果では上位50位にもランクインしていなかったからだ。

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(右)長野県松川村は「長寿日本一」(左)松川村村長 平林明人氏

長野県の平均寿命は男女ともに日本一。さらに高齢者の有業率が日本でもっとも高い。県民一人あたりの高齢者医療費の低さも在宅死亡の割合も全国トップクラスである。

長寿なのに医療費が安い医療実績は「長野モデル」と呼ばれる。また、死ぬまで元気に暮らす高齢者が多いためにピンピンコロリ(PPK)という言葉が生まれた。

だが、これだと言い切れる長寿のコツがあるのなら、誰もがピンピンコロリで天寿を全うできるはず。秘訣は、本当にあるのだろうか。

「自然が豊かで、毎日畑仕事をして、自分が作った野菜を食べている。人と人との繋がりも残っている。昔から続いた村の暮らしが長寿日本一に繋がったのではないか」と平林村長は長寿の理由をそう推測したが、どの程度の因果関係があるのか証明するのは難しい。調べてみると「蜂の子」「ザザ虫」「ゲンゴロウ」などの長野県独特の昆虫食や日本一の日帰り温泉施設の数などに長寿の由来を求める説もあった。

今年1月、平林村長は女性の長寿日本一の沖縄県北中城(きたなかぐすく)村を視察した。北中城村の気候は温暖で、住民の気質はおっとりしていた。ストレスのない暮らしが長生きの秘訣なのかもしれない、と平林村長は感じた。冬にもかかわらず北中城村にはヒマワリやコスモス、ナノハナが咲き、サクラは満開、ススキの穂も出ていた。春と夏と秋が一度に訪れたような景色を前に、平林村長は思った。

「農村の松川では冬の前に仕事を終えなければ、とのんびりしているヒマはありません。それが年をとっても体を動かす結果になり、健康長寿に繋がっているのではないか。ピンピンコロリの村を目指すにしても方法はひとつではないのかもしれない。その土地の風土や慣習などに合った方法を見つけるのが、健康長寿の第一歩なのではないでしょうか」

「地域のアンテナ」保健補導員の伝統

松川村に続く男性長寿2位は、神奈川県川崎市宮前区である。松川村と東京のベッドタウンである宮前区に共通点があれば長寿の秘訣を考えるヒントになるはず。松川村役場の福祉課長と地域包括支援センター長を兼任する白沢庄市さんはこう語る。

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なぜ医療費が低く、医者が少ない長野が「長寿日本一」なのか

「長寿県である沖縄もそうなのですが、宮前区も出生が多いのが長寿の一因なのではないかと考えられます」

平均寿命とは、発表されたその年に誕生した赤ん坊の平均余命のこと。死亡率などをもとに算出されるため、年齢構成に偏りがないほうが平均寿命は長くなりやすい。

では松川村はどうか。農村というと過疎や高齢化をイメージしがちだが、松川村は違う。1920年に行われた第1回の国勢調査以降、人口が増え続け、2000年に人口1万人を超えた。長野県で2番目に大きな村である。ちなみに町村制施行以来、一度も町村合併はしていない。

周辺の自治体に比べて積雪が少ない。18歳まで医療費が無料である。交通の便がよくて松本市や安曇野市に通勤できるなど、村の魅力に惹かれて若い世代が移り住んでくる。そのおかげで年齢構成のバランスがいい。それが、長寿の理由だろうか。

「健康長寿の要因をひとつに絞ることはできません」と白沢さんは念を押す。

男性長寿日本一になってから、松川村に多くのメディアが取材に訪れた。しかしなぜ長寿なのか、はっきりわからない。記事にならないと肩を落として帰っていく記者もいた。これから地元の信州大学と連携して健康長寿の要因について調査研究していくというが、いまはまだ謎が多い。

「一人ひとりの村民の健康や生活の問題なのではないでしょうか。大切なことは、健康な生活を送る家庭が増えて、持続していくことなのですから」

そのために力を入れるのが保健補導員の活動である。保健補導員――聞き慣れない名称だ。「健康について学んだ住民が、まず自らの健康を守り、さらに家庭から地域へと健康の知識を広める」役割を担う保健補導員を白沢さんは「地域のアンテナのような存在」と説明する。松川村では現在100人の村民が保健補導員として活動している。全員がボランティアで、任期は2年、地区内での持ち回り制だ。

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毎年2月、自分が暮らす地区の一軒一軒に足を運び、健康診断の申込書を配り、回収する。また年に数度、公民館などに栄養士や保健師を招き、生活習慣病や介護など地域が抱える様々な健康問題について研修会を開く。

「地区の人と顔を合わせて健診を勧める、というのが大きいんです」と白沢さんは続ける。「体調が悪そうなら保健師さんに報告ができるし、定期的に顔を合わせるので近所の人と人との繋がりが保たれる。早めに健診を受ければ病気を早期で発見できますから」。

個人情報の問題があり、健康診断の申込書を郵送にした途端、受診率が低下した自治体もあったという。

「保健補導員は30代から50代の女性が多いのですが、当初は家事や育児に忙しいせいか、億劫に感じる方もいます。でも、年に3回の会議に参加するうち、家族の健康を守るために大切な活動だとわかってくるようです。また長年続いた活動だからやるのが当たり前という意識もあるんです」

そもそも保健補導員制度の発祥の地が長野県である。県が昨年刊行した『信州保健医療総合計画 「健康長寿」世界一を目指して』に保健補導員制度が成立した経緯が説明されている。

<昭和10年代後半、結核、赤痢(り)等の伝染病で乳幼児の死亡が多く、戦争中の劣悪な衛生環境を経て、長野県の保健補導員等の活動は昭和20年に須坂市(旧高甫(たかほ)村)に生まれました。/当時、保健婦(師)が昼夜なく働く姿を見た地域の主婦達が、少しでもお手伝いしようと自主的に呼びかけ、活動を始めたのがきっかけです>

やがて活動は県全域に、そして日本全国に広がった。誕生から70年が経とうとしている。保健補導員は長野県の健康長寿を語るうえで欠かせない存在である。平林村長もこう語る。

「村は良くも悪くも住民同士の顔が見える。だから人間関係やコミュニティーが保たれて、村全体で健康を守ろうという意識が持てるのだと感じます」

松川村の長寿に一役買っているのが、住民同士の繋がりだった。

全国初「食改さん」がバカ嫁の味方になった

しょくかいさん……。

平林村長と白沢さんが、地域の繋がりや健康づくりを語るうえで保健補導員の働きとともに何度か口にした言葉である。正式名称が、食生活改善推進員。敬意を込めた略称が「食改さん」。

保健補導員同様、食改さんもボランティアである。食改さんが所属する長野県食生活改善推進協議会は、1967年に保健所の栄養教室の修了者が集まり、全国に先駆けて設立された。2012年3月現在、長野県には20時間の講習を受けた4750人が、地域での料理教室や啓蒙活動を行っている。

1960年代半ば、長野は長寿県ではなかった。65年は男性が9位、女性の平均寿命は全国平均を下回る26位だった。

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半世紀前まで平均寿命は短かった

「長野県の死因の1位は脳血管疾患でした。県民の食生活や健康状態を定期的に調査し、食生活を改善する必要に迫られていたのです」と長野県の健康増進課長・吉沢正さんは県民の塩分摂取量の推移を示した。

1980年、長野県の栄養調査では主婦一人あたり1日15.9グラムの塩分を摂取していた。調査方法は異なるが、当時の全国平均は約13グラム。塩分の摂りすぎは高血圧や心臓病などのリスクを高める。このため県は81年から本格的な減塩運動をはじめる。地域の栄養士や保健師などが、味噌汁の塩分濃度の測定や薄味でも満足できる料理の講習会などを実施したのだ。このとき食生活改善推進員や保健補導員が大きな力になった。当時の農村には、まだ封建的な風習が残っていた。農家の嫁が塩分を抑えた味噌汁や漬け物を食卓に出すと、家族に「バカ嫁」と嫌みをいわれることも少なくなかった。だが地域のボランティアが積極的に呼びかけたことで、減塩が定着していった。

この結果、83年までに塩分摂取量は長野県の調査で1日11グラムまで減り、その後も同じ水準を保っていた。ところが2010年の「国民健康・栄養調査報告」では、成人の全国平均で男性11.8グラム、女性10.1グラムだったのに対し、長野県は男性12.5グラム、女性10.7グラムだった。吉沢さんは「長野県の目標は1日9グラム。あらためて減塩運動に取り組みたい」と語る。

長野県では、国勢調査などをもとに健康長寿に関係が深そうな要因を4つ挙げている。ひとつ目が全国1位の高齢者有業率である。次に男女ともに日本一になった1日あたりの野菜摂取量。長野県は農家の戸数、レタスやセロリなどの葉物野菜の生産量も全国一だ。3つ目が保健補導員や食改さんら健康ボランティアの活動。そして最後が保健師の数。人口10万人あたり69.5人は全国1位の割合である。

「長野県は町村合併が少なく、小さな村にも保健師がいます。それが人口あたりの割合が高くなった理由のひとつといえるかもしれません」

何よりも、と吉沢さんは続ける。

「医療機関による長年にわたる保健活動の努力、たとえば佐久総合病院の若月先生を中心に取り組んできた農村医療、予防を重視した取り組みの影響が大きいと思います」

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