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「良い作品を作ろう!」主義がもたらす弊害――日本のアニメはブラック業界 - くみかおる / 著述・翻訳家

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先日寄稿した拙論「なぜ若者は遣い潰されるのか――日本のアニメはブラック業界」には予想を超える反響があって驚いた。何より驚いたのは、当のアニメ業界内部の方々からの反応が大きいことだった。それも怒りの反応が圧倒的だ。

だがそれも考えてみれば予想してしかるべきだった。まずアニメにはジャーナリズムが働いていない。アニメ情報誌はたくさんあっても、業界の歪みを糾弾することはけっしてない。アイドル雑誌と同じで、アイドルならぬ人気キャラクターの版権イラストを業界側から提供してもらわなければあっという間に休刊に追い込まれる。

そのうえ大手マスコミもこの手の情報誌あがりのライターの言説を取り上げる傾向が近年あるため、アニメの監督や有名スタッフたちは「クリエイター」としてひたすら持ち上げられる。

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アニメ情報誌の老舗『アニメージュ』の表紙。アイドル雑誌の紙面作りを踏襲しているのがわかる。

そこに「労働者」という視点を持ち込んで、二〇三高地に広がる死体を可視化したのが私の小論だった。この屍(しかばね)、大半は青春のほろ苦い思い出として坂の上の雲に昇華されてしまうので残らないのだ。そのトリックを暴いたのだから、傷を負いながらなお戦闘中の人間にすれば、ひた隠しにしてきた自分たちの傷口に素手で触れられたような気にもなるのであろう。

だが、治療の第一歩は診察と診断である。たとえ手遅れであるとしても、だ。

とりあえず先々月(2015年4月)末に公表された「アニメーション制作者 実態調査報告書 2015」を今回改めて取り上げるところから始めよう。

労働組合についての誤解

この報告書の後半を占める、アニメ労働者たちの阿鼻叫喚のなかに、労働組合の話題がちらっと出てくるので紹介しよう。

「うつ」で仕事する気がない日が増えた。アニメーション産業全体のことで、よく「労働組合」みたいなものがなく、機能もしないのは、なぜ?と他業種から言われ、挙句「そこに甘んじているお前らが悪い」という結論になりますが[以下略]

本当に「なぜ?」なのだろう。

この問いに答えるには、日本での労働組合のあり方が世界でも特異であることを、まず理解しておく必要があるので、以下駆け足で説明する。

18世紀末から19世紀前半にかけて、後に「産業革命」と呼ばれることとなる大変革がヨーロッパに広がっていった。ひとりの、あるいは少数の資本家が統べる工場に、たくさんの労働者が雇われる。労働者はおのれの労働力を資本家に提供し、その見返りとして賃金を貰う  これが「雇用」だ。

資本家と労働者が雇用する/されるの契約を結ぶわけだが、実際にはどうしても資本家のほうが発言力が大きくなる。そこで雇われる側に団結権を認め、資本家と労働者(の団体)が対等な存在として交渉に挑めるよう法を整備しよう  これが労働組合の考え方である。

さてここで注意してほしいのは、労働組合は本来、会社や工場ごとに生まれるのではなく、業種や業界別に組織されるものであることだ。

たとえばたまにニュースで、アメリカの自動車産業が一斉ストライキに入ったと報じられることがあるだろう。日本でいえばホンダやトヨタやニッサンなどで一斉に労働者が作業を止めてしまうようなものだ。こんなことが可能なのは、労働組合が企業ごとではなく、その業界全体でひとつになっているからである。

こうした労働法(ちなみに「労働法」という法律があるわけではなくて、労働関係のいくつもの法律をこう総称している)の考え方が日本に導入されたのは、あのアジア太平洋戦争に敗れた後のことだ。

先の論文でも少し触れたのだが、アメリカ陸軍元帥ダグラス・マッカーサーが率いる日本占領チームは、日本の軍事的暴走を支えた大きな要因として資本家と労働者の協調路線があると見て、これを双方対立路線に切り替えるために、アメリカ式の労働法制を日本に持ち込んだ。憲法の改正よりも急がせたことからも、マッカーサーがどれほどこのことを重視していたかがうかがえよう。

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