6月3日にドイツの10年債利回りは0.89%まで上昇した。ドイツの長期金利は2014年1月初めの1.9%台から右肩下がりとなり、今年の4月16日には0.1%を割り込み、17日に0.049%まで低下した。そこがボトムとなり、そこからドイツの長期金利は反発し、5月7日に0.8%近くまで上昇した。そこでいったんドイツ国債には押し目買いが入り、5月29日には0.5%割れとなった。しかし、再びドイツの長期金利は上昇しつつあり、6月2日は前日の0.54%から0.7%台に上昇し、3日には0.9%近くまで上昇した。
目先のわずか0.5%から0.9%程度での乱高下に何かしら意味があるのか。これはチャート上はあるとしかいえない。昨年初めからのドイツの10年債利回りの日足チャートをみると、明らかに流れが変化したことが見てとれる。長期金利でみての大きな下方トレンドが崩れ、新たなトレンドを形成しつつあることがわかる。
ドイツの昨年来の長期金利低下の大きな背景に、欧州の物価の低迷、それを受けてのECBによる追加緩和政策、なかでも今年1月の量的緩和の決定が大きかった。量的緩和と言ってはいるが、それは大量の国債買入と金利引き下げをミックスさせた長期金利の抑制が主眼となった。そのためドイツの長期金利はゼロ%近くまで低下したのである。
これはドイツの実態経済からみても行き過ぎであったことが、今回のドイツの長期金利の反発からも明らかとなった。6月2日のドイツの長期金利の上昇には、5月のユーロ圏消費者物価指数速報値が前年比0.3%の上昇と、昨年11月以来のプラスとなったことも要因となった。ECBの量的緩和というよりも、そのアナウンスメント効果によるユーロ安も影響があったかもしれないが、物価が底打ちしてきた可能性がある。
さらに6月3日には、ECBのドラギ総裁が政策理事会後の会見で、市場はボラティリティが高くなった局面に順応する必要があると発言したこともドイツの長期金利上昇に拍車を掛けた格好となった。ECBによる今年のインフレ率予想が0.3%と従来予想のゼロからわずかながらも引き上げられたこともドイツ国債の売り要因となった。
もちろん目先にはギリシャ問題を抱えている。6月5日までには何らかのかたちで決着が付いている可能性がある。むろん今回も問題の先送りとなるかもしれないが、ギリシャのデフォルトやユーロ離脱という最悪の事態が回避されれば、ここからさらにドイツの長期金利に上昇圧力が掛かる可能性はある。もしデフォルトやユーロ離脱が現実味を帯びることになれば、急激な買い戻し要因ともなりかねず、さらなるボラタイルな相場展開も予想される。
米国の長期金利の動向も注意する必要がある。ドイツの長期金利の上昇を受けて、3日に米国の長期金利は2.3%台に乗せてきた。FRBの年内利上げの可能性も高いことで何かしらのきっかけで米長期金利の上昇圧力が強まることも予想され、目先のポイントは2.5%あたりとなるが、いずれ3.0%も視野に入る。
米国やドイツ、さらに再び2.0%に接近した英国の長期金利が上昇基調となれば、日本の長期金利にも上昇圧力が掛かる可能性がある。2日に入札された新発10年債は前回債から償還が3か月伸びることでその分利回りが上乗されていることもあるが、3日には前日のドイツや米国の長期金利上昇を受けて、0.4%台後半をつけた10年債利回りは4日に0.5%台に乗せきた。
目先のわずか0.5%から0.9%程度での乱高下に何かしら意味があるのか。これはチャート上はあるとしかいえない。昨年初めからのドイツの10年債利回りの日足チャートをみると、明らかに流れが変化したことが見てとれる。長期金利でみての大きな下方トレンドが崩れ、新たなトレンドを形成しつつあることがわかる。
ドイツの昨年来の長期金利低下の大きな背景に、欧州の物価の低迷、それを受けてのECBによる追加緩和政策、なかでも今年1月の量的緩和の決定が大きかった。量的緩和と言ってはいるが、それは大量の国債買入と金利引き下げをミックスさせた長期金利の抑制が主眼となった。そのためドイツの長期金利はゼロ%近くまで低下したのである。
これはドイツの実態経済からみても行き過ぎであったことが、今回のドイツの長期金利の反発からも明らかとなった。6月2日のドイツの長期金利の上昇には、5月のユーロ圏消費者物価指数速報値が前年比0.3%の上昇と、昨年11月以来のプラスとなったことも要因となった。ECBの量的緩和というよりも、そのアナウンスメント効果によるユーロ安も影響があったかもしれないが、物価が底打ちしてきた可能性がある。
さらに6月3日には、ECBのドラギ総裁が政策理事会後の会見で、市場はボラティリティが高くなった局面に順応する必要があると発言したこともドイツの長期金利上昇に拍車を掛けた格好となった。ECBによる今年のインフレ率予想が0.3%と従来予想のゼロからわずかながらも引き上げられたこともドイツ国債の売り要因となった。
もちろん目先にはギリシャ問題を抱えている。6月5日までには何らかのかたちで決着が付いている可能性がある。むろん今回も問題の先送りとなるかもしれないが、ギリシャのデフォルトやユーロ離脱という最悪の事態が回避されれば、ここからさらにドイツの長期金利に上昇圧力が掛かる可能性はある。もしデフォルトやユーロ離脱が現実味を帯びることになれば、急激な買い戻し要因ともなりかねず、さらなるボラタイルな相場展開も予想される。
米国の長期金利の動向も注意する必要がある。ドイツの長期金利の上昇を受けて、3日に米国の長期金利は2.3%台に乗せてきた。FRBの年内利上げの可能性も高いことで何かしらのきっかけで米長期金利の上昇圧力が強まることも予想され、目先のポイントは2.5%あたりとなるが、いずれ3.0%も視野に入る。
米国やドイツ、さらに再び2.0%に接近した英国の長期金利が上昇基調となれば、日本の長期金利にも上昇圧力が掛かる可能性がある。2日に入札された新発10年債は前回債から償還が3か月伸びることでその分利回りが上乗されていることもあるが、3日には前日のドイツや米国の長期金利上昇を受けて、0.4%台後半をつけた10年債利回りは4日に0.5%台に乗せきた。
