第1回「出版業界気になるニュース2014年回顧」

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（6）セルフパブリッシングの作家やサービスは脚光を浴びた？

　これは予測というより私自身の願望に近いものがあるのですが、実際のところまだ注目されるのは「サービス」が中心だったように感じます。「作家」では、2013年の成功事例である鈴木みそさんが、2014年も引き続き話題の中心でした。ただ、セルフパブリッシング作家が商業デビューという事例も数多く生まれており、音楽などと同様に、商業とインディーズの垣根がどんどん曖昧になってきたようにも思います。
　▶3年以内に一億総クリエイター時代を目指す――E★エブリスタ社長が語るスマホ出版界の最前線 – ITmedia eBook USER ※2014年3月19日
　▶個人クリエイター向けプラットフォーム「note」テキストや写真、任意の価格で有料販売も – ITmedia ニュース ※2014年4月7日
　▶ASCII.jp：アマゾンで年間利益1000万円の衝撃――鈴木みそさんの場合 (1/3)｜まつもとあつしの「メディア維新を行く」 ※2014年5月23日
　▶ASCII.jp：作家は1000人の村を育てる術を考えるべき――鈴木みそ氏 (1/3)｜まつもとあつしの「メディア維新を行く」 ※2014年5月24日
　▶【新刊！】アニメ監督一家の物語・記伊孝さんの『アニウッド大通り』が、星海社COMICSで単行本化決定！ | 最前線 – フィクション・コミック・Webエンターテイメント ※2014年6月20日
　▶ボイジャーの電子出版サービス「Romancer」正式リリース、作家の電子書籍制作をサポート – ITmedia eBook USER ※2014年7月1日
　▶楽天Koboライティングライフが日本で開始 – マガジン航[kɔː] ※2014年12月22日

（番外1）電子書店サービス終了時のあり方

　2014年は、電子書店のサービス終了が相次いだ年でもありました。閉鎖時には購入代金をポイントで全額還元というのがスタンダードになってきており、その流れに反したヤマダイーブックは大炎上しました。この潮流によって、辞めるに辞められない状況に陥っている事業者もあるような気がします。

　今後も電子書店サービスの淘汰は進むと思いますが、TSUTAYA.com eBOOKsがサービス終了時に他社サービス（BookLive!）へ会員を移行したような救済措置や、KADOKAWAのBOOK☆WALKERがやっている本棚連携サービスのような形を、もっと広げていくべきでしょう。
　▶エルパカBOOKS、電子書籍配信サービス終了へ――Pontaポイントで返金 – ITmedia eBook USER ※2014年1月6日
　▶スマホ向け電子書籍ストア「地球書店」終了購入代金を「コミックシーモア」ポイントで返金 – ITmedia ニュース ※2014年2月4日
　▶ソニー、電子書籍ストアを北米市場から撤退。ReaderユーザはKoboへ移行対応 – Engadget Japanese ※2014年2月7日
　▶「電子書籍はそもそも所有できない」相次ぐ電子書店の閉店―専門家はこう見る | ダ・ヴィンチニュース ※2014年3月19日
　▶電子書籍ストアが閉鎖しても購入済み書籍を補償、出版社側が無料DLサービス -INTERNET Watch ※2014年5月30日
　▶ヤマダイーブックがサイト閉鎖――購入した電子書籍は無駄に – ITmedia eBook USER ※2014年5月29日
　▶「買った電子書籍が無駄になる」は「記載不備」ヤマダイーブックがサービス終了告知についておわび – ITmedia eBook USER ※2014年5月29日
　▶電子書籍、ルール周知が課題サービス停止でトラブル相次ぐ買うのは「読む権利」、利用者と意識に溝：日本経済新聞 ※2014年7月14日
　▶ソニー欧州法人、電子書籍端末の新モデルは今後発売しないことを明らかに – ITmedia eBook USER ※2014年8月6日
　▶ソニーもReaderの後継モデルについて言及、日本では…… – ITmedia eBook USER ※2014年8月6日
　▶東芝、「電子書籍端末から撤退」報道に「そのような事実はない」 – ITmedia ニュース ※2014年10月6日
　▶TSUTAYA.com eBOOKsがサービス終了へ BookLive!への移行措置／Tポイント返還を予定 – ITmedia eBook USER ※2014年10月23日

（番外2）ソーシャルDRMの潮流

　「電子書籍は所有できない」というのは、実際には単にDRMで会員をプラットフォームに縛り付けていることから発生する問題です。DRMフリーやソーシャルDRMの電子書籍は、仮に購入元が閉鎖したとしてもファイルは自分のものであり、レンタルではなく明確に「購入」行為であるといえます。DRMフリーやソーシャルDRMは、電子書店サービス閉鎖問題に対する、回答の一つでもあるのです。

　これまでも、オライリー・ジャパン、達人出版会、技術評論社、オーム社、ディスカヴァー・トゥエンティワン、「ハリー・ポッター」のポッターモアなどでは、DRMフリーやソーシャルDRMによって電子書籍が販売されてきました。そして、2014年には明治図書出版、JTBパブリッシングと、新たな事例が生まれました。2015年はこういった動きが、さらに加速していくことを強く望みます。
　▶明治図書出版はなぜDRMフリーの電子書籍販売に踏み切れたのか――担当者に聞いてみた – ITmedia eBook USER ※2014年9月26日
　▶ソーシャルDRMに合本機能――JTBパブリッシング「たびのたね」はこうして生まれた – ITmedia eBook USER ※2014年12月10日