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ナショナリズムと民主主義：世界史からみた2014年（上）（六辻彰二）

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ナショナリズムと民主主義から2014年を振り返る

第一次世界大戦の発生から100年にあたる今年2014年は、世界レベルでみたとき、激動の一年でした。そのなかには、世界史的な地殻変動をうかがわせるものも少なくありません。

なかでもウクライナ危機は、軍事力を背景に、既存の国境線に変更を迫るものでした。「ロシアの覇権主義」を唱える意見は根強くありますが、第二次世界大戦後のヨーロッパで最も緊張が高まった一連の動きが、クリミアやドネツクなどにおける、ウクライナ政府への広範な不満によって促されたこともまた、無視できません。国際法上、かなり疑問が大きいとはいえ、クリミア半島の住民投票で多くの人々がウクライナからの独立とロシア編入を支持したことは、そして（原油価格急落に見舞われながらも）プーチン大統領がいまだロシア国内で広範な支持を集めていることは、その象徴です。

その一方で、今年は英国からの分離独立を問うスコットランドの住民投票、香港での「雨傘革命」、さらに国内ではこれらに注目度で及びませんでしたが、5月のEU議会選挙で極右政党が台頭したことなどが、世界的な関心を集めました。ウクライナと比較して、これらは軍事的な衝突にまで至らなかったわけですが、「その土地に暮らす（全てでないにせよ）人々が、『自分たち以外の者』、すなわち『他者』による支配や影響を拒絶し、『自分たちで自分たちの運命を選び取る』ことを求める」動きだった点で、ほぼ共通するといえるでしょう。

つまり、これらの出来事は、特に後者の一連の出来事は、「国民としての一体性、国民－国家の連続性、国家としての独立性」を強調するナショナリズムと、「個人の権利上の平等、人々の意志に基づく統治」を旨とする民主主義が一種の化学反応を起こし、爆発的な影響力を発揮した点で、ほぼ同様といえます。ナショナリズムと民主主義という極めて近代的な観念は、後で述べるように、もともと「兄弟」「姉妹」とまでいわなくとも「従兄弟」「従姉妹」くらいの関係にあり、これまでの歴史でも急速に接近して相乗効果を発揮したことがありました。しかし、現代はこの相乗効果がより発生しやすい状況にあり、上記の一連の出来事はその発露とみることができるのです。

国家の独立性

ナショナリズムと民主主義は、いずれも近代西欧で生まれた観念です。

このうち、ナショナリズムは主に、ローマ・カトリック教会による影響力や精神的支配に対する、各国の抵抗を素地としました。その中心にあったのは、中世以来のヨーロッパの大国の一つで、後に最も典型的な国民国家の一つになった、フランスでした。ローマ教皇ボニファティウス8世とフランス国王フィリップ4世が教会の免税特権と「教皇の世界支配」をめぐって争った結果、後者が前者を襲撃し、さらに続く教皇クレメンス5世の座所が南仏アヴィニョンに定められた「アヴィニョン捕囚」（1309-77）は、中世末期に生まれた、外部の権威に対して国家の独立性を求める動きの象徴でした。この観点から、世俗の国家がもつ至高の権力としての「国家主権」の考えが、16世紀フランスの法学者ジャン・ボダンによって打ち出されたことは、偶然ではないといえます。

また、ボダンと同じく15-16世紀に、小国に分裂し、ローマ教会の影響力だけでなく、フランス、スペイン、神聖ローマ帝国といった大国の脅威に直面していたイタリア半島で、ニッコロ・マキアヴェリが『君主論』のなかで「イタリアを取り戻すこと」を強調したことも、同様の文脈から理解できます。

ただし、中世末期から近代初頭の時期にかけて生まれた「国家主権」の観念は、その後「王権神授説」と結びつき、絶対王政を支える理念となりました。つまり、この時期に国家権力が「神から授けられた」とする宗教的な論理により、絶対の権力をローマ教皇から各国の国王に移すことが正当化されたのです。その意味で、「国家主権」の観念は、統治エリート間の権力闘争の産物として生まれ、少なくとも初期は宗教的言辞と無縁でないものだったといえます。そのため、初期の国家は少なくとも世俗的な国民主権の概念を欠いたものでした。実際、この当時、人々は「国民」ではなく、戦争の勝敗によって領土とともにやり取りされる、「臣民」（subject: 「従う者」）と呼ばれていました。

民主主義の「復活」

この一部エリート層と一体化した国家の観念を、幅広い「国民」との一体性をもったものにした契機は、市民革命にありました。

古代のギリシャやローマで生まれた共和制は、しかし中世ヨーロッパにおいて、一部の都市国家を除き、ほとんどが消滅しました。「個人の立場上の平等」を謳う民主主義は、キリスト教が思想的に絶対的な優位性をもち、ローマ・カトリック教会や聖職者を中心に高度に階層化された社会をむしろ破壊しかねないエネルギーを秘めたものだったため、逆に脅威ですらあったのです。近代に入り、宗教改革を経てローマ・カトリック教会の権威が全盛期を過ぎた後も、絶対王政のもと民主主義は「多数者の暴政」を意味するマイナスのシンボルであり続けました。18世紀、当時のヨーロッパでも稀なほど、国王が強い権力を備えた絶対王政のもとにあったフランスで、共和制を正面から賛美し、民主主義を近代に甦らせたジャン・ジャック・ルソーに対して、「謀反人」として逮捕状を発行されたことは、これを象徴します。

ルソーの死後、1789年に発生したフランス革命は、民主主義の理念を実現させたものといえるでしょう。それと同時に、フランス革命はナショナリズムの完成を促しました。それは、国家の主権者が一部エリートでなく「国民」であるという観念だけでなく、この国家と一体化した国民が外敵から国家の独立を守るべきという観念をも確立したからに他なりません。断頭台に送られた王妃マリー・アントワネットの実家である神聖ローマ皇帝ハプスブルク家の軍勢がパリ近郊に迫った時、王党派が多く、戦意に乏しかったフランス軍に代わって、これを退けたのはフランス全土から集まった義勇兵でした。ここにおいて、ナショナリズムと民主主義の原理は結びついたといえます。

ナショナリズムと民主主義の理念が歴史的にオーバーラップしたことは、原理的にはさほど無理がありません。民主主義は「自分たちで自分たちを統治する」原理ですが、誰を指して「自分たち」と呼ぶかという場合、国民という単位にすることが実際的です。つまり、国家という枠組みを運用する仕組みとして、民主主義は発達しました。ここからは、「『自分たち』以外の者は有権者になり得ず、公職にも就けない」とする考え方が導き出されます。公務員を自国民に限ると定めたのは、革命後のナポレオン時代のフランスでした。元来は異なる理念でありながら、実際上の必要性から、ナショナリズムと民主主義は結びつきやすくなったといえるでしょう。