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人の健康をダシに??政策に絡む研究のいかがわしさ

このブログでタバコのことを扱う必要があることを本当の意味で知ったのは「どうも、今の専門家は「事実」を大切にするのではなく、「周囲」の空気→自分の「利得」→とすすんで、それから事実を選んでいるという現象が判ったからです。

 

放射線の被曝限度がその典型的なもので、政府を中心に被曝は大丈夫という雰囲気→それを追認しておいた方が自分に得になる・・・という順序です。また食品の基準が実質1年17ミリ(セシウムだけで1年5ミリ)が決まったときの委員会の議事録を読むと、これまでタバコ、野菜、肥満などが危険と言ってきた人が、盛んに被曝は大丈夫と発言し、さらに「農作物の供給が足りなくなるから基準は高い方が良い」と主張したことも判ってきました。

 

このようなことを言うということは「事実」に対してかなりいい加減である人であることですので、これまでのタバコなどの健康障害に対するデータを調べてみたということです。そうすると、「今までの通りに「喫煙すると肺がんが増える」と仮定してもせいぜい30人に1人である」ということ、さらに「喫煙すると肺がんにならない」という奇妙な結論になることがわかりました。

 

そこで、次に「喫煙は肺がん」という人たちの資料を見てみましたら、実に曖昧で、予想通り事実をそのまま示すのではなく、自分の都合のよいデータだけを選んで出していることがわかったのです。

 

 

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この円グラフで赤く塗ってあるところが男性の「喫煙者の肺がん」です.一見して「なるほど、タバコを吸うと肺がんになる」と思いがちですが、この研究は約10年間にわたって行われ2007年に発表されていますから、おおよそ2000年ぐらいを中心に調査されたものです。

 

「タバコを吸うと肺がんになる」と言っている人は「喫煙している時期が20年ぐらい前」と言っていますから1980年ぐらいの喫煙率がこれと対比されます。1980年の男性の喫煙率は70%ですから、この69.2%という数字は、実は「タバコを吸っても吸わなくても肺がんは同じ」ということなのです。

 

 

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さらに驚くべきことには同じ調査で「喫煙と胃がん」も調べられていて、それはこの円グラフに示された通り、実にタバコを吸う人は25.2%しか胃がんになっていません。

時間のあるときにこの結果をさらに計算してみたいと思いますが、おそらく「タバコを吸うと胃がんが10分の1になる」というぐらいの数字が出てくるでしょう。

 

このような傾向は単に胃がんだけではなく、肝臓ガン、膵臓ガンなどにも予防効果が見られ、ガン全体では以下に示す円グラフのように喫煙者が100人に70人もいるのに、ガンになる人は約12人なのに、タバコを吸わない人は30人に対して18人もガンになったということです。その比率は3.5倍ということになります。

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つまり、タバコを吸うとガンになる可能性は3分の1以下になるということで、これもまた驚きです。

 

このように「健康21」という国家プロジェクトや「国立がんセンター」などが整理し発表するデータは常に「タバコを吸うとガンにやりやすい」というデータだけをとり、それに都合の悪いものは一切除いています。

 

たとえば、このブログで示した「喫煙率と肺がん類の死亡の関係」のグラフ(喫煙率が下がると肺がん類が増える)は出されていません。その代わり、タバコの販売量など「主張しようとするのに適したデータ」だけを乗せています。このデータですら、よくよく見ますと「ヘビースモーカーの一部は肺がんになる可能性が高い(ガン全体ならおそらく減っている)が、適切な量のタバコを吸っている人は肺がんですら少なくなる」とも解析できるデータなのです。

 

・・・・・・・・・

 

いったい、タバコをすうと健康を害するのか、それとも健康になるのか? さっぱり判らないということになります。医師というのは普通はかなり慎重で、患者さんがある訴えを言って来てもそれだけを考えるのではありません。あらゆる可能性を推定しながら慎重に病気の原因を突き止めていきます。

 

そのような医師の一般的な行動と、呼吸器の専門医の目からだけみた結果と違うのは当然でもあります。また、厚労省や国立がんセンターなどが行っているコホート研究と言われる一連の研究には、常に膨大な厚労省の研究費が使われ、ほぼ同じ人が研究に当たっていることも特徴的です。

 

さらに、その人たちが東電の事故が起こると一斉に「被曝は大したことは無い。タバコに比べて・・・」と言い始めました。しかし、タバコがガンを増やすということはまったくなく、むしろガンを抑制している可能性すらあるのです。

 

もし、人の健康を自分の研究の名誉や研究費などと絡めて左右しているなら、これは本当にひどいことです。これまで「厳しい法律を守れ! 被曝は危険」と言って来た専門家が、東電の事故から突然、「法律など無い。被曝は危険では無い」と態度を豹変したのは、「事実→解析→意見→感情」ではなく、「空気→利害→事実→意見」となっていることを示しているように感じられます。

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