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訪日観光客が「Suica」をベタ褒め。アップルが惚れた技術と世界統一への明るい未来

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外国人観光客たちがSuicaに驚いた

この新しいキャッシュレス世界の出現に目を見張ったのが外国人たちでした。日本に進出している外資系企業の支店や営業所には毎月のように本国から幹部がやってきます。

その人たちが一様にショックを受けるのが、新宿の朝夕のラッシュアワーです。何万人もの通勤客がSuicaをかざして整然と改札を通り過ぎる様子を見て目を丸くします。会社に戻ると、自動販売機にSuicaをかざしてコーヒーを飲む社員を見てまた驚くのです。

電子マネーは欧米で誕生したものですが、実際に普及・活用しているのは日本が一番でしたから、東京の様子を見て度肝を抜かれたのです。

アップルからのプロポーズ

度胆を抜かれた会社の1つがアップルでした。そのアップルが、2014年にSuicaに対してアプローチをかけてきました。

アップルはご存知のようにスティーブ・ジョブスが創業した世界一のスマートフォン・iPhoneのメーカーです。そのアップルの幹部がJR東日本に接触してきて、「次のiPhoneにスマホ決済サービスのApple Payで使える電子マネーとしてSuicaを載せたい。力を貸してくれ」と言ったのです。

載せるといっても、単にアプリの1つとして加えるのではなく、「Suicaファースト」ですべてをSuicaのためにカスタマイズするという破格の条件でした。これに対してJR東日本側は、あまりにも唐突だったので最初は戸惑いましたが、実は願ってもない申し出だったのです。

順調に会員数を増やしているSuicaでしたが、Suicaが採用しているFeliCaは非接触ICの国際標準規格ではなく、日本以外では使えないガラパゴス規格としていずれ淘汰されてしまう運命にあったのです。最終的には、国際標準規格であるNFC(タイプA/B)に変更しなければならないといわれていました。

しかし、規格を変えるのは資金面で難しく、とてもできないことでした。だからといってこのまま国内規格のFeliCaに頼っていては、ジリ貧になるだけです。そうしたときに前述したアップルからの話が転がり込んだのです。

JR東日本は真剣に検討を重ねました。外資系との共同事業はほとんど経験がありません。自信はありませんでしたが、飛躍のチャンスと捉え、アップルの申し出を受けることにしたのです。

Apple Payへの取り組み

こうしてSuicaは、日本で2016年に発売された「iPhone 7」に搭載されて、Apple Payの普及の手助けをすることになったのです。

アップルの考えを短い期間に具体化するのは大変に難しいものでした。アップルとの議論やすり合わせはアップル側の秘密主義に阻まれてなかなか進みませんでした。米国本社とのやり取りも言葉の問題などでちぐはぐなものでしたが、アップル側がSuicaに惚れ込んでいたので、基本的なところはJR東日本の要求を飲んでくれました。これは本当にラッキーでした。

アップルがSuica搭載にこだわったのは当時スティーブ・ジョブスが亡くなった直後で、新しい成長分野を探していた時だったからです。ジョブスは金融や決済にはまったく無関心でしたが、アップルにとって金融や決済はやはり避けては通れない分野であり、最も相性が良く収益の見込める分野であるとCEOのティム・クックは考えていたようです。

ただ、その際にどのプレーヤーと組んだらいいのかで悩んでいたといいます。そうしたなかでJR東日本のSuicaなら、母体もしっかりしているし、単なる決済カードではなく、乗車券としても活用できるという点を評価してビジネスパートナーとして選んだといわれています。

最先端の発想による前代未聞の決済ツール

アップルやJR東日本の関係者に取材すると、Apple PayでSuicaを使えるようにするための技術開発は試行錯誤の連続だったようです。

たとえば、SuicaカードそのものをiPhoneに取り込むのにどうするかで、開発スタッフは頭を悩ませました。そして得た結論は、Suicaカードの情報をそのまま吸い取ってスマホの中で新たな仮想Suicaを作り、そちらにバリューを移してしまうというものでした。

ここに新しい技術が使われました。1,000円がチャージされていたSuicaカードがiPhoneに吸い込まれた途端に、元のSuicaカードの残高はゼロ円になってしまうのです。不思議な現象ですが、お金を残さないようにしないとiPhoneに移すたびに1,000円増えることになってしまいます(カンタンな技術だと技術者は言っていましたが、その仕組みは秘密ということでした)。

さらに、加盟店に購買者の履歴を渡さないトークンという仕組みも考えられました。これは、店に残した購買情報を悪用した不正利用を防ぐためです。カード情報は暗号化して店に残らないようにして、処理が終わったら暗号を解いてカード会社に送るという方法です。これまでのクレジットカードでここまで徹底した防犯対策を講じている例はありません。

また、「Suicaファースト」を名乗っていることもあって、Suicaの機能を補強するための乗り換え情報アプリをダウンロードできるようになっていて、通勤や旅行に役立つようにサポートしています。

このようにApple Payは、それまでのカードの概念を変える革新的な技術が多く組み込まれていました。リアルのカードライフをそのままスマホの中に置き換えようという画期的なものだったのです。

VISAとの決裂。そしてiD・QUICPayがパートナーに

アップルにとって誤算だったのは、カード業界の盟主VISAとの話し合いが決裂したため、VISAに変わる信頼できるカード会社を探さねばならなくなったことです。そこで選ばれたのが、iD(ドコモ)QUICPay(JCB)というFeliCaネットワークのポストペイのメンバーたちでした。

Apple Payでは、この2つのブランドが決済全般を管理することになりました。そのためApple Payに入ったカード券面からVISAのマークは消え、新しくiDかQUICPayのマークが付いています。そしてこのマークの加盟店でしか、そのクレジットカードは使えなくなりました。

日本でのApple Payの決済がこのような仕組みになったのは、カード会社に配慮し、カードという形にこだわったために起こったことだと今になるとわかります。

スマホ決済するには、カードにこだわらなければ、QRコード決済のように簡単なアプリをダウンロードすれば済むのですが、それではカード会社は自らの存在を主張できなくなります。ですから、カード会社の顔を立てるために、どこかに「カード」のカタチを残す必要があったのです。

ここまでカード会社に配慮しないと、Appleが日本の決済市場に乗り込むことができなかったという事情もあったのですが。

Suicaが世界に羽ばたく

いずれにしろ、Apple Payはカード主体からスマホ主体に移行する転換期に出てきたユニークな決済サービスといえるでしょう。しかし、このApple Payのサービスが始まると、JR東日本には大きなメリットがありました。

Apple PayにSuicaが標準装備されるようになれば、Suicaはガラパゴスどころか世界中どこでも使えるようになるわけです。将来、Suicaが世界を席巻することもあり得るのです。

世界のあちこちで人々が改札にSuicaをかざす光景が見られるようになるかもしれません。

直近の未来としてまず考えられるのが――

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