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人気の投信ほど"買った途端に下がる"ワケ

世界中の人々が投資信託で資産を大きく増やしています。ところが日本人の多くは失敗しています。なぜなのでしょうか。ファイナンシャルアドバイザーの福田猛さんは「AIや再生可能エネルギーなど話題を集めた『テーマ型投資信託』を一括購入した人ほど損している。投資信託では人気のものを買ってはいけない」と言います――。

※本稿は、福田猛『投資信託 失敗の教訓』(プレジデント社)の一部を加筆・再編集したものです。

■買った途端に下がる「テーマ型投資信託」

世の中で「人気のもの」は実際にお金を払う価値のあるものが多いと思います。人気の電子レンジ、人気の自動車などは消費者が実際に購入して使用し、「良かった」と評価する人が多く、それを聞いた人が購入するのでますます人気になるわけです。その分野に詳しくない消費者は特に「人気のもの」を探せば失敗しにくくなります。

しかし、投資信託に関してはまったく逆の現象が起こります。埼玉県の田中義男さん・55歳(仮名)は2014年、当時話題沸騰だった人気の投資テーマ「シェールガス」に投資をする投資信託を金融機関に勧められ、資産の半分に相当する1000万円を投資しました。

ところが、1年半後の成果はマイナス45%。今も含み損を抱えたままで不安になり、弊社へご相談にいらっしゃいました。「人気投信ランキングでトップだったから買ったのに……」と思っていた田中さんは何が間違っていたのでしょう。

「人気のものほどよく損する」。このことを理解せずに投資信託を購入し、後悔する人が日本中にいます。そこには「人気のテーマ型投資信託」という厄介な投資信託があります。「人気のテーマ型投資信託」をなぜ買ってはいけないのでしょうか。

「テーマ型」と呼ばれる商品は、AI(人工知能)や再生可能エネルギー、REITファンドなど、1つのテーマを決めて関連する企業に投資する投資信託のことです。そのときどきに話題になっているテーマで投資信託が設定されます。

銀行や証券会社など、投資信託を販売する会社から見れば、テーマ型投資信託は非常に販売しやすい商品です。なぜなら、テーマに話題性があるため、多くの人が関心を示すからです。

多くの人が「このテーマはいまが旬だから儲かりそうだ」と考えます。運用会社(投資信託を作っている会社)は、多くの人が関心を示しそうなテーマ=たくさん売れそうなテーマを設定して投資信託を作るのです。

具体的な例で説明しましょう。以前、中国株ファンドが話題になったことがあります。これは、中国株に投資する投資信託ですが、これも一種のテーマ型投資信託と言えます。どのような経緯をたどったのか、簡単な図にしました(図1)。



線は中国株の株価の値動きを示しています。Aの時点では中国株の株価が低迷しています。この時期は話題性がなく、興味を示す人も少ないので投資信託を発売しても売れません。

その後、株価が上昇を始めると、中国株が注目され始めます(Bの時点)。新聞や雑誌でも取り上げられるようになり、話題になっていきます。運用会社は「これなら売れる」と判断して、中国株ファンドの販売準備を始めます。

しかし、実際に中国株ファンドとして販売をするまでには、時間がかかります。結果的にCの時点で設定されるケースが増えます。この時点で株価はピークを迎えますが、それがわかるのは、しばらくたってからです。実際にCの時点では「まだまだ上がる!」と市場は盛り上がっています。話題性も増して、中国株ファンドは大いに売れるでしょう。

みんなが「良い!」という投資対象はすでに価格が上昇しており、割高になっていたり、バブル化していたりするものもあります。そんなタイミングで投資をしたら良い結果にはなりにくいですよね。

株価が下がり始めたら、Aの時点やBの時点で中国株に投資して、利益が出ている人の中には「いまのうちに売却して利益を確定しよう」と考える人も出始めます。売却する人が多くなれば、株価が下がります。

すると、こう心配する人が増え始めます。「これ以上、下がったら利益が少なくなってしまう……」結果的に慌てて売却する人も出始めて、さらに株価が下がることになります。そして、株価が下がる→売る人が増える→株価が下がる……、というスパイラルに陥ります。

こうなると、株価はどんどん下がっていき、Cの時点で中国株ファンドを買った人は、損をすることになるのです。儲かったのは、たくさん投資信託を販売して手数料を稼いだ金融機関だけとも言えそうです。

■専門家でも予想は外れる

中国株は実際に、2001年から2007年にかけて大きく上昇しました。先ほどの図1で言えば、Aの時点が2001年、Cの時点が2007年です。いま考えれば、2001年に購入して2007年に売却すれば大きな利益を手にできました。ただ、これを判断するのはプロでも難しいのですが……。

Aの時点の2001年当時の状況を振り返ると、こんなふうになります。2000年にITバブルが崩壊して、世界中で株価が下がっていました。特に新興国不安が広がっていたのです。たとえばアルゼンチンは、借金を返済できないという債務不履行に至り、国家が破たんの危機に陥りました。

当時の中国は、新興国の1つでしたし、株価は低迷していました。そんなときに、「新興国はいずれ成長するから、買っておいたほうがいいですよ」と言われたら、あなたは買いますか? 買いませんよね? 他の人も同じです。なので、中国株に投資する投資信託を発売してもほとんど売れないでしょう。

一方で、2007年はどうだったでしょうか。当時の新聞を開くと、景色がまったく違います。「中国GDP成長率が10何%」という見出しが毎日のように掲載されていました。また、書店へ行けば中国株の本のコーナーができていました。

ネット証券の投資信託ランキングを見ると、上昇率のトップ10がすべて中国株関連だったこともあります。ランキングは過去の価格のデータを使っていますから、2007年時点では中国株ファンドが隆盛を極めていたわけです。翌年の2008年には、北京オリンピックが控えていましたので「あと1年は上昇する」と言っていた専門家も多かったのです。

ところが、2007年秋にピークをつけた中国株は、その後、下落していきました。株価がピークに達した2007年11月に設定された中国株ファンドの行く末を見てみましょう。図2は、ある運用会社の中国株ファンドです。2007年11月30日に設定されています。

投資家から集めたお金の残高を純資産額と呼びますが、この投資信託は販売開始時点で約270億円の資金を集めています。これは新規設定の投資信託としては大きな金額です。さらに、約2カ月間で純資産額はさらに410億円まで増加しました。



では、価格はどうでしょう。先ほども説明しましたが、投資信託の時価を示す価格を基準価額と呼びます。その基準価額は、投資信託の設定以降、一気に下落していきます。

設定当初=1万円だった基準価額は、1年後の2008年10月末には約4000円まで下がっています。約60%の値下がりです。多くの人が、耐え切れずに売却してしまったのではないでしょうか。仮に5年後に元の価格まで戻ったとしても、投資期間中はとても不安に思うことでしょう。

■「新商品」と「人気商品」は買ってはいけない

中国株の事例は一例にすぎません。ポイントは、新商品と人気商品には、注意が必要だという教訓です。新商品とは何かと言えば、「企業が売れると思って作る新しい商品」のことです。どの業界でもそうですよね。


福田猛『投資信託 失敗の教訓』(プレジデント社)

では、何を根拠に売れると思うのか。企業は市場調査(マーケティング)を行います。たとえば、2007年当時に100人の投資家にアンケートを採ったとします。「もしいま、あなたが投資するなら何に投資しますか」という質問だったらどうでしょう。

多くの人は、中国株にチェックを入れるはずです。毎日のように新聞やテレビで中国の経済発展のニュースが出ていて、話題沸騰だったからです。そんなタイミングで、中国株で運用する投資信託を設定すれば飛ぶように売れます。

しかし、冷静に考えていただくとどうでしょうか。投資の世界で、みんなが良いと言っているものを後から買うことほど危ない話はないですよね。すでに価格には織り込まれていて、後は下がってしまう可能性が高まります。

人気商品はさらに注意が必要です。人気とは、=みんなが買っている、ということです。みんなが買っている投資対象を後から買うことほど危険なことはありません。投資の世界の鉄則です。「人気がある」という時点で価格は上がっているはずですから、後は下がるケースが多いのです。金融機関からテーマ型で「これは人気です」と言われたら、=危ない商品だ、と思わなければならないのです。

最近で言えば、AI関連のファンドが数多く発売されています。事実、日本中で売れています。AIの市場がこれからどんどん拡大していくことは、誰が見ても間違いないでしょう。AI業界が拡大するからAI関連企業の株価も同じように上昇していくと思いがちです。

しかし、AI業界が拡大することと、AI関連企業の株価が上がるということは、関係がありません。AI関連企業と言えば、世界中に何万社もあります。新規参入も激しい業界です。

それらの企業がAI関連というだけで株価が上昇しています。赤字にもかかわらず、株価が上がっているところもあります。割高に評価されている企業が多いことでしょう。AI関連企業は今後、淘汰されていくはずです。そのときに株価が暴落する企業も多いはずなのです。

さらに、投資信託に組み入れている銘柄にも問題があります。AI関連として人気のあるファンドの中身を見ると、トップ10にトヨタ自動車が入っていたりします。トヨタ自動車をAI関連企業と言うなら、大企業ならだいたいAI関連になってしまうでしょう。

確かに、トヨタ自動車もAI関連の開発をしています。しかし、その分野で利益が出るところまではいっていません。AI関連とアピールしたほうが投資信託は売れますから、金融機関はそう言っているのです。つまり、AIとつくだけで株価が割高になっている企業や、実際に売上の5%も占めていないような企業をAI関連企業と呼んで投資をするのはどうかと思うのです。

さて、冒頭に登場した田中さんは、テーマ型投資信託の仕組みをしっかりと理解し、話題性で投資対象を選択することがなくなりました。シェール革命関連ファンド以降も、AI、IOT、自動運転、オリンピックと、さまざまなテーマ型ファンドが人気化していますが、今ではそうした投資対象は「もう気にならない」とのことです。

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福田猛(ふくだ・たけし)
ファイナンシャルスタンダード株式会社 代表取締役
大手証券会社を経て、2012年に金融機関から独立した立場で資産運用のアドバイスを行うIFA法人ファイナンシャルスタンダード株式会社を設立。資産形成・資産運用アドバイザーとして活躍中。2015年楽天証券IFAサミットにて独立系アドバイザーとして総合1位を受賞。著書に『金融機関が教えてくれない 本当に買うべき投資信託』(幻冬舎)がある。

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(ファイナンシャルスタンダード株式会社 代表取締役 福田 猛 写真=iStock.com)

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