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デジタル化トップはNYタイムズという傍証

2014年3月、ニューヨークタイムズ社編集局の改革チームが「Innovation」と題するレポートをまとめ上げました。あくまで社内向けだったのですが、新興デジタルメディアのBuzzfeedやMashableが大々的に取り上げて広く世に知られることになりました。

いささか乱暴ですが、その主張を一言でまとめると、「NYタイムズ編集局をDital First Newsroomに変革しなければならない」ということでした。なぜなら「今やNYタイムズの記事を紙で読む人より、モバイルやパソコンで読む人が圧倒的に多いから」

NYタイムズは、この提言通り、デジタル化を進める新聞社のトップランナーであり続けているように見えますが、そのことを証明する興味深い調査結果をコロンビア大学ジャーナリズムスクールのTOW Center for Digital Journalismが公表しました。その図がこれです。

これはニューヨーク都市圏に本社を置く、16の著名メディアを軸に、編集局でデジタル業務に関わる従業員の採用や引き抜きなどによる転職の相関図にしたものです。円が大きいほど、デジタル要員の出入りが大きいことを示します。

この図から分かるのは、NYタイムズは最大の編集デジタル要員の雇用主であり、かつ他社への人材供給源でもあるということです。

この調査の元になるデータは2016年2 月から8月にかけて収集されました。LinkedInにプロファイルページを持つ16メディアのリストを作り、そのターゲット企業の編集局で働く6116人の就職履歴をLinkedInの公開データで検索し、他のデータベースも参照して集約しました。全て、学部生、大学院生が手作業で行ったとのことです。

その16企業はこれです。ABC News、TheBlaze、BuzzFeed、CBS News、Daily Beast、Fox News、Huffington Post、MicBC、MSNBC、NBC News、New York Daily News

従業員の職歴を伝統的な職種、アナウンサー、コピーライター、コピーエディター、デザインプロデューサー、プログラマー、プログラミング、発行人、記者その他とし、それ以外のData、Analytic、Platform-based関連の100種近い非伝統的な職種、まとめてDAPの職務に就く人に分類しました。

そのDAPに関わる人材の流動が上の図なのです。Towのレポートでは、NYタイムズの円が大きいことについて、「NYタイムズのデジタル要員の離職率が高いということを意味せず、それだけ、他社からリクルートされたことだ」と書いています。

私には統計的な話はわかりませんが、<betweenness centrality >という指標があって、それは「点が全ての最短路にどれだけ寄与しているかを示している。高い点は何度も最短路に登場するので、重要な点であるといえる」というものだそうですが、NY タイムズは、その点数が群を抜いて高いのです。

このことから、レポートでは「NYタイムズでDAPの仕事をしたたくさんの人が他のメディアで働くために出て行ったということ」とも書いています。DAP人材、言い換えれば編集局のデジタル人材の宝庫なのですね。

かと言って、その人材を外部のテクノロジー企業から採用しているわけではありません。その割合がデジタルメディアのBuzzFeedで2015年には10%に達していましたが、NYタイムズの場合はたったの1%に過ぎません。多くを社内で育成していることが伺えます。

また、新聞社の編集局でこうしたデジタル関連職種、DAPの要員は2010年には2%に過ぎなかったものが2015年には7%に増え、一方で伝統的な職種は9%も減少していると指摘しています。編集局の人減らしが続く中、その穴を少しでも埋める意味でも、今現在は、さらにDAP要員の割合が増えていることでしょう。

冒頭に紹介したNYタイムズのイノベーションレポートは、編集局をDital First Newsroomに変革する意味についてこう書いていました。

「一番のことは、新聞のあらゆる拘束から自由な、最善のレポートを生み出すことだ」

そのためには、スタッフの意識改革だけでは済まず、優秀で多種多様なタレントを早急に採用するのが緊急課題だと提言していました。その提言は着実に実行されているようです。

なにせ、その提言チームのリーダー、アーサー・グレッグ・サルツバーガー氏はこの1月からNYタイムズの発行人になったのですから。

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