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これで残業なし 仕事の進め方の基本10則

■家族の問題を、会社に申告すべきかどうか

出世と家族、どちらを取るべきか。私の答えは「両方」です。もともと長男が自閉症を患っていて子育てには苦労しましたが、あるとき妻が肝臓病とうつ病を発症し、途中からその介護も必要になりました。


元東レ経営研究所社長 佐々木常夫氏 
1944年、秋田市生まれ。県立秋田高、東京大学経済学部卒業。自閉症の長男、肝臓病とうつ病を患う妻を抱えながら仕事でも成果を挙げ続ける。2001年東レ取締役、03年から10年まで東レ経営研究所社長。近著に『リーダーの教養』など。


東レのサラリーマンとして出世街道を走っていたつもりでしたから、その妨げになりかねない家族の問題は、会社に申告すべきかどうかの判断からして大変難しいものでした。

しかし、今から振り返れば、オープンにすればいいのです。最初は言い出せずに1人で抱え込んでいましたが、周囲に打ち明け会社に申告したら、とたんに物事がスムーズに運ぶようになりました。おかげで、同期で1番に取締役へ昇進することができたのです。

家族の問題を人に話したのは課長時代のことです。最初は部下たちに「私は家で子供が待っているので、毎日早く帰らなければいけない」と伝え、直属の上司にも個人的に説明しました。課の業務に支障が出ないようにするためです。思い切って話してみると、みんなすぐにわかってくれました。

会社勤めをしながらの育児と介護は、1人ではできません。私は出張のときには子供たちの祖父母に来てもらい、ちょっとしたことは近所の奥さんなどにお願いしていました。職場の協力、親族や地域のコミュニティの助力がなければ、仕事と介護は両立できません。まずは問題をオープンにして、周囲に協力を求めるべきなのです。

2017年1月には改正された「育児・介護休業法」が施行されました。介護を必要とする家族1人につき、年間93日の休みを取ることができます。介護のための早退や遅出も認められます。私の時代にはなかったものですが、こうした制度の存在自体を知らない人が多いようです。まずは今ある制度を知り、積極的に利用すべきでしょう。

■「仕事の進め方の基本10則」とは

もう1つ重要なのが、生産性を高め、短時間で成果を出す働き方を実行することです。私は「世の男性は家庭や子供の教育に関心を抱き、社会に対しても責任を持つべき」と考える一方で、「出世は本人の人間性、能力、努力のバロメーター」とも考えています。育児や介護で他の人より早く家に戻らなければならなかったのは事実ですが、私の考えでは、会社の仕事で残業が必要なものはほとんどありません

そこで、きちんとタイムマネジメントして時間あたりの生産性を高め、仕事にも出世にも支障が出ないよう努力しました。

もともと私は課長になってからは仕事のやり方を工夫し、残業はほぼゼロに抑えていました。自分はもちろん、部下にもいい習慣を身につけさせることで、時間あたり生産性を高めたいと考え、新しい部署に着任するたび、自分でつくった「仕事の進め方の基本」という10カ条のマニュアルを配布しました。まだ管理職になる前、「自分が課長になったら、絶対にこれをやろう」と考え、何年もかけて練ったものです。

単に「効率的に仕事をしろ」と言われても、精神論だけではできません。そこで10の項目それぞれに具体例をつけました。具体例は部署を移るごとに書き換えました。

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▼これで「残業なし」佐々木氏が定めた仕事の進め方の基本10則
1:計画主義と重点主義
2:効率主義
3:フォローアップの徹底
4:結果主義
5:シンプル主義
6:整理整頓主義
7:常に上位者の視点
8:自己主張の明確化
9:自己研鑽
10:自己中心主義

※「仕事の進め方の基本10則」は佐々木常夫著『ビジネスマンが家族を守るとき』などに所収。

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ここで紹介したのは項目だけですから、少し説明が必要でしょう。「1:計画主義と重点主義」というのは、拙速を戒める言葉です。仕事は、まず計画策定と重要度評価をしてから取りかかるべきで、マニュアルには「すぐ走り出してはいけない」と書きました。重要な仕事では、何も考えずにまず走り出すと、逆に時間を浪費します。

一方で、「2:効率主義」としたのは、重要度の低い仕事についてです。こちらには「通常の仕事は拙速を尊ぶ」と書きました。この10カ条は今も現役で、先日もある省庁の幹部研修会で披露したら、「なるほど」という声があちこちから上がりました。

日本は先進国の中でホワイトカラーの生産性が最低の国の1つです。1人あたりのGDPも世界で27番目にすぎません。製造現場では生産性を上げるための工夫が日々こらされ、マニュアル化も進んでいます。ところが同じ企業でもホワイトカラーにはマニュアルはなく、新人が入ってきても、先輩が「おれのやり方を見て覚えろ」と言うだけ。これでは若い人は育ちません。みんなでもっと議論して、それぞれの会社の実態に即した仕事マニュアルをつくり、生産性を高める意識を共有すべきなのです。それは誰よりも経営者が考えるべきことです。

■「家内任せ」ではもうダメだ

私は「働き方イコール生き方」と考えています。日本の経営者には「仕事が忙しくて、子供の進学も就職も結婚も全部家内に任せきりですよ」と自慢する人が多かった。たしかに仕事は大事ですが、誰もがいつかは会社を離れます。人生には仕事以外にも大事なものがあるのです。

私の長男は自閉症で、問題行動も多く、学校でも一時いじめに遭っていました。先生が間に入ってもなかなか解決しない。そこで私は、長男の友人たちを自宅に呼び、直接話をしました。自閉症がどんな障害なのかを説明し、「君たち健常な子供たちに、障害の子を支えてほしい」と訴えたのです。子供たちからも質問が出て、結局は2時間半くらい話しました。それを機に、いじめがぴたりとなくなったのです

それは親である私が、わが子の問題に本当に真剣に向き合った結果ではないかと感じています。先生にとって私の息子は多くの生徒の1人にすぎません。けれども私にとっては、かけがえのないわが子です。

これからの日本は労働人口が減っていきます。それは「働き方改革」のチャンスでもあります。人がいなければ、知恵を出し合って働き方を見直し、生産性を上げるしかないのです。

鉄道の改札口では以前、駅員が鋏で切符を切っていました。それがICカードの登場で、あっという間になくなりました。今後はITやAIの進化により、ホワイトカラーの職務も大きく生産性が上がっていくはずです。短時間の勤務で多くの成果を挙げられるようになれば、家庭と仕事の両立もより容易になるでしょう。みんながいろいろな工夫をして、新しい働き方を探っていくべきなのです。

(佐々木常夫マネージメント・リサーチ代表 佐々木 常夫 構成=久保田正志 撮影=宇佐美雅浩)

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