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焦点:クロスアセット相関、2年ぶり高水準に迫る 株安拡大か

[9日 ロイター] - 異なるリスク資産間(クロスアセット)の値動きの相関度が足元で2年ぶりの高水準に迫ったことが、ロイターが8つの主要金融商品の週間価格リターンを分析した結果で明らかになった。

これは今後株安が拡大する恐れがあることを示唆している。

ただ、過去10年間に起きたいくつかの市場の大波乱、例えば2008年の金融危機や11年のユーロ圏債務危機第1弾、あるいは13年の米連邦準備理事会(FRB)による「テーパータントラム」などの局面ほど、相関度が高まっているわけではない。

しかし2月6日にダウ工業株30種が過去最大の下げ幅を記録して以降、相関度は2015年のピークに向かっている。当時は中国株が急落し、人民元が切り下げられ、新興国資産も一時売りを浴びた。

みずほ銀行(シンガポール)の経済戦略責任者ビシュヌ・バラタン氏は「市場が緊迫してさまざまな資産が売られる際には、一斉的な売りの動きになる。それ以前にすべての市場がそろって値上がりしていたという点が一因だ」と指摘。クロスアセット相関度の高さは、売り局面の始まりと今後売りが増幅していく流れを確かなものにすると付け加えた。

金融市場と投資のグローバル化の進展により、クロスアセット相関度は総じて上昇傾向をたどっている。

過去10年間は、銀行や投資家が主要中央銀行が供給した緩和マネーの振り向け先を探し回って同じ金融商品に殺到し、アナリストがバブルを警告する事態になった。

しかし今後各市場の価格がそろって下がるとすれば、これまでそうした市場に資金を注ぎ込んでいた主要投資家は、避難場所を探す必要が出てくる。

みずほ銀行のバラタン氏は「緩やかな価格調整がなく、クロスアセット相関度が非常に高い場合、訪れる調整局面は幾分荒っぽい性質になるだろう」と警戒している。

(Patturaja Murugaboopathy記者)

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