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"インスタ映えバカ"のリア充自慢は病気だ

「インスタ映え」を気にするのはどんな人か。精神科医の片田珠美氏は「共通する特徴は自己愛の強さ」と指摘する。米トランプ大統領をはじめ、SNSにハマる人は、おしなべて自己愛が強い。そういう人は、米国でも日本でも増えつつあるが、その結果、思わぬ落とし穴にハマることもある――。

■「インスタ映え」を気にする人の承認欲求と自己顕示欲求

今年の「ユーキャン新語・流行語大賞」に選ばれた「インスタ映え」。「インスタ映え」を気にするのはどんな人だろうか。おそらくSNS上で、できるだけ自分の評価を高めたい人だろう。つまり、SNS上で“受けがいい”ことを狙う人が多いからこそ、この言葉が脚光を浴びたのだ。

写真=iStock.com/Masafumi_Nakanishi

“受けがいい”ことを狙うのは、ひとえに認められたいという承認欲求による。できるだけ多くの人に認められるには、注目を集めなければならないので、当然、自己顕示欲もからんでいる。承認欲求と自己顕示欲の根底に潜んでいるのは自己愛である。

精神科医である私の目には、現在の日本社会は自己愛がふくらんだ「自己愛過剰社会」のように映る。「自己愛過剰社会」の象徴が「インスタ映え」にほかならない。そこで今回は、この「インスタ映え」という言葉を自己愛という視点から分析したい。

▼「見て、見て、わたしを見て!」という欲望の表れ

インスタ映えが流行るのは、ネット上で注目を集めたい人が多いからだろう。つまり「見て、見て、わたしを見て!」という人が多いわけだが、この欲望が端的に表れたのが数年前の「バカッター騒動」(※)である。

※主にツイッター利用者が自らの反社会的行為を撮影・投稿し、世間にさらけ出す結果引き起こす騒動。「バカ」と「ツイッター」を合体させた造語。

コンビニの冷蔵庫の中に入った大学生。パトカーの屋根に乗った19歳の少年。食器洗浄機の中に入ったそば店の従業員……。このような行為を自ら撮影・投稿した結果、ネット上で拡散・炎上。投稿者が退学や解雇、さらには逮捕に至る騒動が相次いで起きた。

海外でも事情は同じで、2013年8月にはアメリカのフロリダ州で、妻を射殺し、血まみれの遺体の写真をフェイスブックに投稿した31歳の男が、警察に自首して逮捕された。

この男について、隣人の1人が「常にヒーローになる機会をうかがっているようだった」と語っている。極端な事例だが、この言葉こそ、インパクトがあり“受けがいい”写真をSNSに投稿する動機を解き明かす鍵になるのではないか。

■SNSで簡単にヒーロー&ヒロインになれる時代

男性であればヒーローになりたい、女性であればヒロインになりたいという願望は、誰しも抱くものだ。だが、年を重ねれば、現実の世界でヒーローやヒロインになるのは簡単ではないと思い知らされる。だから、ほとんどの大人は、平凡であることに退屈しながらも、平々凡々とした毎日を送っている。

ところが、インターネットが出現して、状況が一変した。ヒーローやヒロインになることが不可能ではなくなったのだ。いまや、“受けがいい”写真、あるいは過激な発言をSNSに投稿すれば、ネット上では誰でもスポットライトを浴びられる時代である。

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「将来、誰もが15分間は世界的な有名人になれるだろう」と、ポップアートの旗手、アンディ・ウォーホルが言ったのは1968年だが、当時はなかったSNSというツールを手にして、われわれはその気になればヒーロー願望もヒロイン願望も満たせるようになったのだ。

▼トランプ大統領は「自己愛過剰社会」の象徴

こういう社会状況で、自己愛が肥大するのは当然であり、「現在、アメリカではナルシシズムがエピデミック(流行病)にまでなっている」という指摘もある。(『自己愛過剰社会』ジーン・M・トウェンギ、W・キース・キャンベル著/河出書房新社)

「エピデミック」とは「ある集団内の非常に多くの個体が罹患する病気」だが、アメリカではナルシシズムがまさにこれに当てはまる。前掲書によれば、自己愛的なパーソナリティーの特徴を示す人は1980年代から現在まで肥満と同様の速さで急速に増加している。しかも、2000年以降、その増加傾向に拍車がかかっており、「アメリカでは20代の人のおよそ10人に1人、全年齢の16人に1人が自己愛性人格障害と診断された経験がある」という。これは衝撃的な数字である。

もっとも、この数字は氷山の一角にすぎず、その背後には何倍もの自己愛的なアメリカ人が存在するのではないか。というのも、ツイッターで過激な発言を繰り返すトランプ大統領は、「見て、見て、わたしを見て!」という欲望が強く、「自己愛過剰社会」の象徴のように私の目には映るからだ。大統領自身が精神科を受診して自己愛性人格障害と診断されたという報道はないが、診断基準を満たしている可能性が高い。

トランプ大統領を「自己愛過剰社会」の象徴とみなすのは、それなりの根拠がある。今年10月にアメリカの27名の精神科医や心理学者などがトランプ大統領を診断した本を出版したのだが、その中で「病的な自己愛」が指摘されており、「やはり、そうだったのか」と腑に落ちた。(”The dangerous case of Donald Trump”直訳すると『ドナルド・トランプという危ない症例』。邦訳は未発売)

■日本で大勢のナルシシストが大量発生している

前掲の『自己愛過剰社会』によれば、アメリカがこういう社会になったのは、「自尊心をもち、自己表現や『自分を好きになること』ができる社会を築こうとするうちに、アメリカ人はうかつにも大勢のナルシシストを生み、さらに誰もが彼らに似た振る舞いをする文化を築いてしまった」からである。

これはひとごとではない。アメリカをお手本にして自由な民主主義社会を築こうとした日本にもそのまま当てはまる。自尊心も、自己表現も、「自分を好きになること」も日本の教育が現在目指しているものにほかならず、それが結果的に大勢のナルシシストを生み出しても不思議ではない。

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こうして生み出されたナルシシストは、SNS上で水を得た魚のようになる。というのも、SNS上で“受けがいい”のは次の3つの価値観だが、いずれもナルシシストと親和性が高いからだ。

1. いつでも楽しむものがあること
2. 消費者として成功を享受すること
3. 幸福とは魅力的な大人であること

▼見せびらかしを是とする「金科玉条」

この3つの価値観にもとづいて、見せびらかすように“リア充”自慢が繰り広げられる。楽しい旅行やイベント、すてきなレストランやカフェ、ブランドものの洋服やバッグ、魅力的なパートナーなどの写真を絶えずSNSに投稿する人は、この3つを金科玉条としているのではないか。

「インスタ映えのするスポットには大勢押し寄せる」という話を耳にすると、この3つの価値観にもとづいて行動するナルシシストがいかに多いかを痛感する。うがった見方をすれば、インスタ映えが流行語大賞に選ばれたこと自体、日本が「自己愛過剰社会」である証拠ともいえよう。

■“インスタ映えバカ”は自分が何も見えていない

SNS上で水を得た魚のようになる人の中に少なからぬナルシシストが含まれているとしても、必ずしも全員が自己愛性人格障害の診断基準に該当するわけではない。むしろ、トランプ大統領のように、何の診断も下されないまま長年過ごしている人のほうが圧倒的に多く、中には大きな成功をおさめた人もいるはずだ。

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だから、現在、読者の皆さんがインスタ映えを気にしながら、SNSへの投稿を繰り返していても、「自分も自己愛性人格障害ではないか」と心配する必要はない。

もっとも、インスタ映えのする写真をSNSに繰り返し投稿している他の誰かから、例の「見て、見て、わたしを見て!」という過剰なまでの自己顕示欲が見て取れたら、どう感じるだろうか。しかも、その人が自己陶酔していて、あなたを含めた周囲のやや冷ややかな視線に気づかなかったら、思わず、怒り、敵意、反感などが込み上げてくるのではないか。

▼トランプ予備軍に「発信器」はあるが「受信器」はない

トランプ大統領やトランプ予備軍のようなタイプには、「発信器」はあるが「受信器」がない。だから、自分がいかに楽しく充実した生活を送っているか、自分がどれほど成功したか、自分がどんなに魅力的かを認めてほしいあまり、無自覚のまま一方的に発信し続ける。その結果、SNS上での自分の評価を高めたくてインスタ映えを気にしているにもかかわらず、逆に評価を落とすという皮肉な事態を招く。

これも、自己愛のなせるわざである。したがって、自己愛について17世紀のフランスの名門貴族、ラ・ロシュフコーが「ちょうど、われわれの目に似ている。何でも見えるが、自分自身だけは見えないのだ」と言ったことを肝に銘じ、わが身を常に振り返りたいものである。

(精神科医 片田 珠美 写真=iStock.com)

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