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市場縮小が止まらないバイク市場、メーカーが見据える未来とは

縮小が止まらぬバイク市場に、メーカーはどう挑む?

 かつては若者たちにとって憧れの存在だったバイク。その市場は規模の縮小が止まらない危機的な状況に立たされています。こうした状況に、長年にわたり技術を磨いてきたバイクメーカーはどのような未来を見据えているのでしょうか。11月5日まで開催された「第45回東京モーターショー」の会場で、世界4大メーカーのひとつであるヤマハ発動機の担当者に話を聞きました。

“バイク離れ”、実は日本だけではなかった

二輪免許を取得しない理由(ヤマハ発動機調べ)

 日本自動車工業会がまとめている数字によると、1980年には約237万台あった国内の新車年間出荷台数は、2016年には約34万台程度まで減少。警察庁がまとめている普通二輪免許の新規交付件数も年2万7000件程度(自動車運転免許は年100万件程度)と低調に推移しています。これに二輪車に対する排ガス規制なども加わり、ヤマハ、ホンダ、スズキ、カワサキといった世界をリードしているバイクメーカーは大きな岐路に立たされている状況なのです。

 ただ、ヤマハ発動機技術管理部の辻井栄一郎さんによると、こうした動きは日本だけの話ではないようです。「二輪市場は世界の先進国では日本ほどではないが同様に減少傾向にあります。その要因には様々なものがありますが、可処分所得などの経済的な要因に加えて、かつての“(憧れるのは)車かバイクか”という時代に比べて消費者の選択肢が増加しているのが大きいのではないでしょうか」(辻井さん)。

 これは若者のクルマ離れでも言われることですが、近年はスマートフォンの普及などによるライフスタイルの変化などを背景に、消費者の時間の使い方は大きく変化しています。その中で、自動車やバイクといったパーソナルな移動手段に対するニーズや憧れが薄れているというのがバイク市場の縮小が止まらない背景にあるかもしれません。

 しかし一方で、自転車を日常的に使う人は減らず、もっと便利なバイクを使いたいというニーズは潜在しているのではないかとも感じます。そこで消費者をバイクから遠ざけてしまう要因のひとつが、「“転倒などが怖い”という不安感ではないでしょうか」だと辻井さんは説明します。同社が独自に行った調査でも、憧れはあるものの二輪免許を取得しない理由の上位には「転倒が怖い」「運転が難しそう」というバイクそのものに対する不安感が挙がっているのだそうです。

 確かに、警察庁がまとめた統計でも、全国の交通事故全体に占める二輪車が絡む死亡事故率は自動車や自転車と比べて約2倍と高く、こうしたデータがバイク=リスクが高いというイメージを増加させているのかもしれません。

では、こうした市場縮小を食い止めるためにバイクメーカーはどのような努力をしているのでしょうか。

バイクそのものを再定義することで、不安感払拭を目指す

ヤマハが市場投入を予定しているスポーツバイク「NIKEN」 前輪が2つになっているのが大きな特徴だ

辻井さんは「どのメーカーもタイヤのロックを避けるABS(アンチロックブレーキシステム)やコンビブレーキ(前後輪で連動してブレーキが利く仕組み)などの安全装置の開発・搭載を推進しています。転倒リスクをいかに軽減できるかに注力している状況です。ヤマハでも、LMWテクノロジーという前輪を2輪化して転倒リスクを軽減する新たなバイクの形を提案しています」と語ります。

 辻井さんによると普通のバイクは前後1輪ずつでバランスをとって走行しますが、LMWテクノロジーを搭載したバイクは前輪2輪、後輪1輪の計3輪になります。簡単に言うと2輪車が3輪車になることで走行時のバランスが取りやすくなるというのです。「この技術によって、操縦安定性の向上や走行時の視野の拡がりを実現します。現在『トリシティ』シリーズで2車種を商品化していますが、今後は新たにスポーツタイプを市販化する予定です。また大型バイク、スポーツバイクから立ち乗りの超小型モビリティまで幅広く研究開発しています」(辻井さん)。

 つまり、バイクの不安感に繋がる要因がそもそも2輪でバランスを取るという運転の難しさであるのならば、その形そのものを再定義しようという発想です。「体験してもらった人の声は良好です。乗ってみたら安定感や運転しやすさが全く違った、普通のバイクのように扱えて軽快感はそのままだという声が寄せられています。しかしまだ認知が十分に進んでいないので、LMWテクノロジーの体験機会の創出などを通じてバイクの楽しさをもう一度体感していただきたいですね」(辻井さん)。

“バイクの再定義”はコミュニティの移動手段を変えるか

超小型3輪バイクのコンセプトモデル「トリタウン」

 そして今回、この東京モーターショーのヤマハブースでは気になるコンセプトモデルがあと2つありました。それが立ち乗り超小型モビリティの「トリタウン」と自動運転バイクの「モトロイド」です。

 「トリタウン」は、前輪2輪構造のLMWテクノロジーを採用しており、エンジンは電動。ライダーは立ち乗りで利用し、ライダー自身のバランスコントロールによって姿勢制御を行います。見た目は3輪のセグウェイやキックボードといった印象。「ラストワンマイルの移動を楽しくする」というコンセプトで開発されているそうで、自転車に代わる近距離の移動手段として、また工場や空港といった広い施設やイベントスペースの屋内移動の手段として活用できるのではないでしょうか。

 そして自動運転バイク「モトロイド」は「人とマシンが共響(きょうめい)するパーソナルモビリティを目指す」というコンセプトで企画された検証実験機で、バイクに搭載された人工知能がオーナー=パートナーを認識し、パートナーのジェスチャーに応じてパートナーの元へ自動運転で近づいて行ったり、また歩いていくパートナーの後をついて行ったりといったデモンストレーションが披露されていました。「自動車メーカーさんの自動運転とは異なり、人とマシンのコミュニケーションを重視したアプローチです」(辻井さん)。

参考出品された自動運転バイク「モトロイド」 オーナーのジェスチャーを認識して自動で動く

 この二つのコンセプトモデルから見えてくるものは、スマートコミュニティビークルの可能性です。近い将来、世界的に国内人口は都市圏に集中すると言われており、そこでは交通渋滞や排ガス問題、域内自動車台数の増加による駐車場の用地確保など移動手段をめぐる課題が深刻になると懸念されています。

 そこで、近年議論されているのは新たな公共交通システムやカーシェアリングといった移動手段の仕組みを整備することで、自動車の保有台数を減らすというもの。人工知能や自動運転などを活用したスマートコミュニティビークルはこうした未来のモビリティを占う重要な研究分野のひとつです。

 自動車業界では、すでに2人乗りの小型自動車や自動運転自動車により新たな交通システムやスマートコミュニティビークルの構想などが前回の東京モーターショーで発表されていますが、より小型でパーソナルな移動手段であるバイクも、未来のスマートコミュニティビークルの担い手となるポテンシャルは十分にあると言えるのではないでしょうか。

 この点について辻井さんは「ヤマハは転倒リスクを軽減できるLMWテクノロジーと自動運転技術を両方開発しているので、こうした技術を活かして自分で操縦できない人のサポートや閉鎖的な空間での移動手段として活用できるパーソナルパブリックモビリティ(誰でも気軽に乗り合い利用できる移動手段)の研究開発も進めています。バイクは自動車に比べて使うスペースがコンパクトといいというのが利点。その利を活かし、利用環境の整備のために研究を推進したいと考えています」と語っています。

 今回の取材で、世界的な市場縮小という課題に立ち向かうバイクメーカーは、バイクが本来持つリスクを軽減するための新たな技術の開発や、未来のモビリティ社会を見据えた研究開発を推進していることがわかりました。日本のバイクメーカーは今まで世界のバイク市場を牽引してきましたが、その市場の在り方そのものを再定義して未来へと導く役割も今後日本のバイクメーカーが担っていくことになるのではないでしょうか。

 「市場縮小という現状は、ホンダ、カワサキ、スズキも含めて業界全体として取り組まなければならない課題です。私たちヤマハもLMWテクノロジーや自動運転技術などを磨いて、消費者に新しいバイクの可能性を提案していきたいです」(辻井さん)。

(取材・執筆:井口裕右/オフィスライトフォーワン)

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