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テレビ局も迎えるマイナス成長の時代

米国のPew Research Centerによると、アメリカ人の85%が「モバイル機器でニュースを読んでいる」というデータが公表されたことを先日、知りました。4年前は54%だったそうですから大幅増です。

その大幅増の要因は高齢者でした。65歳以上で「モバイルでニュース」が67%もいるのです。4年前はわずか22%。改めてデジタル時代の劇的な進展を思わざるを得ません。

で、「頼みのお年寄りまで、スマホに頼るようになっちゃあ、紙の新聞が売れないし、広告も集まらないわけだ」と、元新聞記者としては、勝手に納得していました。しかし、ここ数日、相次いだ新たな調査結果を見て、この流れは新聞に止まらず、「テレビ局」に繋がっているように思われてきました。

その一つ、14日に公表された、世界的なメディア戦略企業MAGNA Globalの「世界の広告予測2017最新版」によると、「リニアTV局」(番組表通りに順番に番組を流す既存テレビ局のことです)の今年の広告売上は、リーマンショックで落ち込んで以来、初めてマイナスになるというのです。

米国経済は堅調なのですから景気のせいにはできません。その要因はなんといってもモバイル広告の躍進で、「オフラインメディアが打撃を受けるから」です。MAGNAは、テレビを新聞、雑誌、ラジオと同じ「オフラインメディア」と明確に規定しています。(レポートの全文PDFはこちら

関心のある方はフルレポートをご覧いただきたいのですが、モバイル広告を中心にオンライン広告が伸びる一方で、リニアTVの視聴率は低迷し、CMがスキップされやすいDVRでのタイムシフト視聴をする人が増えたことなどで広告料金が低下しており、テレビ広告の売上は世界的には対前年比マイナス1%、米国に限ればマイナス3%になりそうだと予測しています。さらに、2016-2021年の平均成長率もマイナスの見通しだとも。

(ちなみに、当方の関心事であるプリントメディアについては「読者減とデジタルメディアとの競合で10年連続のマイナスになる」結果、10年前に540億ドルだった広告売上は3分の1の180億ドルになるとの予測。2017年のマイナス幅は、新聞が13%、雑誌が12%と引き続き悲惨な状況)

では、なぜリニアTVが振るわないのか。双方向番組表を提供するDVRなどで名を売り、今は視聴者分析も手がけるTiVOが、同じく14日に公表した「2017年第1四半期VIDEO TRENDS REPORT」に、興味深いデータがありました。

フルレポートは42ページに及び、様々な分析をしていますが、その13ページにあるのが、「テレビ視聴習慣」についてのグラフ。

アメリカとカナダでの調査ですが、上述のリニアTVと同義と思われるLive TVを毎日、視聴している人は85.4%でした。30分から2時間視聴する人が39.1%。DVRなどで録画した番組や映画を毎日見る人は71.9%で、30分-2時間視聴が36.1%。さらに、NetflixやAmazon、Huluなどの有料ストリーミングサービスを毎日見ている人は67.8%、30分-2時間視聴は32.1%となっています。

Live TV=通常のテレビ放送を見ている人は多い。しかし、録画した内容を見たり、ネット経由のストリーミングサービスの割合もかなり高く、その視聴時間の傾向も似通っていますので、通常のテレビ放送を見る時間は相当に侵食されているはずです。だから視聴率も落ちるのでしょう。

MAGNAとTiVOのリリースが出た前日の13日には、「Netflix Is Now Bigger Than Cable TV」という記事をForbesで見かけました。

ケーブルテレビではABCやCBSといったネットワークテレビ局のプログラムがリアルタイムで再送信されていますが、Netflixに代表される有料ストリーミングサービスがケーブルテレビや衛星テレビなどより優位になれば、オフラインメディアの代表であるリニアTVの存在感はますます失われかねません。

これまで、スポーツ中継など、リアルタイムでなければ価値の薄い番組を抑えているのが既存テレビ局が強み、とされてきましたが、最近ではTwitterやFacebookでもNFLやMLBのストリーミング中継が行われ、13.5%の人が見た、とTiVOの調査にあります。(私もニコ生でプロ野球を、AbemaTVで水泳や陸上競技の生中継を見ました)

テレビ好きとされる高齢者も自在にスマホを操る時代です。新聞の二の舞にならないように、今がテレビ局の正念場なのかもしれません。

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