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案の定「トランプ」にかき回された「G7シチリア・サミット」 - 青柳尚志

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 イタリア・シチリア島の保養地、タオルミーナ。ローマ帝国時代の遺跡の宝庫というべき、人口1万人あまりのこの街が、今年の主要7カ国首脳会議(G7サミット)の舞台になった。暴れん坊のトランプ米大統領が乗り込むことで、ちゃぶ台返しが起きるのではないか。そんな懸念がささやかれたが、米国と欧州の首脳はすんでのところで踏みとどまった。

1年前とは大違い

 今さらG7サミットという気もするが、年後半の国際政治と世界経済の方向を占ううえでは大切なので、ちょいとおさらいしておこう。まずは5月27日に発表された首脳宣言から。パラグラフ12は、北朝鮮を名指ししてこういう。

「北朝鮮は、国際的な課題における最優先事項(a top priority in the international agenda)であり、度重なる、また、現在進行中の国際法違反を通じて、国際の平和及び安定並びに不拡散体制に対しなお、一層、重大な性質を有する新たな段階の脅威(new levels of threat)となっている」。こう述べて、北朝鮮に核・ミサイル計画の「完全な、検証可能な、かつ、不可逆的な方法で放棄」を求めている。核実験と弾道ミサイルの発射に対しても「最も強い言葉で(in the strongest terms)非難」する。北朝鮮による日本人拉致問題についても「即時解決」を要求している。

 日本のメディアの好む表現を借りれば、核・ミサイル、拉致の問題で、北朝鮮への非難を「国際社会の声」にすることに成功したのである。安倍晋三首相がトランプ大統領との間で結んだ兄弟仁義が、G7外交の場で生かされた形となる。これを1年前の伊勢志摩サミットの首脳宣言と比較しよう。

 安倍首相が議長を務めた伊勢志摩サミットの宣言では、昨年1月の核実験および弾道ミサイル発射を「最も強い表現で非難」から始まり、国連安保理決議や朝鮮半島をめぐる6者協議の合意順守を訴えている。もちろん拉致問題へも「国際社会の懸念に直ちに対処する」ことを求めている。当時は、日本が無理に北朝鮮の問題を押し込んだなどという解説も聞かれたが、今年の宣言と比べれば何と微温的なことだろう。

 因みにドイツの保養地エルマウで開かれた2015年のG7サミットの首脳宣言では、延々とウクライナ問題が語られ、北朝鮮問題は次の1文だけ。「我々は、北朝鮮による核及び弾道ミサイル開発の継続、並びに甚だしい人権侵害及び他国の国民の拉致を強く非難する」。アジアのことは中国でのビジネスにしか関心のないメルケル独首相や、ウクライナの失策を糊塗しようとすることしか念頭になかったオバマ大統領(当時)の、心根がクッキリと透けてみえるような中身だった。

急所を突かれた中国

 そうした来歴を踏まえると、今回の首脳宣言は、日本にとって死活的に重要な北朝鮮問題に関しては、十二分に評価できるものだった。もっとも、サミットの首脳宣言など北朝鮮の独裁者にとっては、カエルの面に何とやら。北はミサイル実験で応じたが、米国は大陸間弾道弾(ICBM)の迎撃実験で応じ、空母カールビンソンに続き、ロナルド・レーガンを日本海に差し向け、さらにニミッツも西太平洋に向ける形で圧力を高めている。

 G7サミットでは、東シナ海や南シナ海に対する、中国による覇権主義的な行動に対する姿勢も際立っていた。タオルミーナの宣言のパラグラフ14は次のようにいう。

「我々は、東シナ海及び南シナ海における状況を引き続き懸念し、緊張を高め得るあらゆる一方的な行動に対し強く反対する。我々は、全ての当事者に対し、係争のある地形の非軍事化を追求するよう要求する」。中国と名指しは避けたものの、誰を指さしているかは明らかだろう。「係争のある地形の非軍事化(demilitarization of disputed features)」とはよく言ったものだ。中国が「シマ(縄張り)」と主張する埋め立て地は「島」ではない、という意味である。

「国際法を口実にしたあら探しに強烈な不満を表明する」。中国がさっそくG7に対する抗議の談話を発表したのは、急所を突かれたことへの不快感だろう。当事国との直接協議で問題解決を目指していると主張し、「G7や域外国は無責任な発言をやめ、地域の平和安定に建設的な役割を果たしてほしい」と強調する気持ちも分からぬではない。それにしても、2年前のエルマウ・サミットの首脳宣言が東シナ海や南シナ海の問題をやり過ごし、何の言及もしなかったことを思うと、今昔の感である。

 中国に対して事なかれ主義で対処したオバマ大統領と、中国のお友達であるメルケル首相、ドイツとの間で中国に媚びを売ることを競い合ったキャメロン英首相(当時)。彼らがG7を牛耳っていた時代には、「遠いアジアの問題」で日本はしばしば煮え湯を飲まされた。それが今回のサミットでは、完全とはいえないまでも、いうべきことはだいぶ反映されたようにみえる。米国に暴れん坊のトランプ大統領が登場し、外交の世界に軍事リアリズムを持ち込んだからにほかならない。

土俵際の踏ん張り

 もっともメディアの関心事は、「保護貿易主義」をめぐる首脳宣言の言い回しであったり、地球温暖化をめぐる「パリ協定」から米国が離脱するかどうかであったりする。トランプ氏はサミット期間中はパリ協定離脱の明言は避けつつ、翌週になって離脱を宣言する運びとなった。

 笑止なのは、「反保護主義」の一語が宣言に入ったことをもって、欣喜雀躍する人たちの心持ちである。貿易に関するパラグラフ19はこううたう。

「我々は、不公正な貿易慣行に断固たる立場を取りつつ、我々の開かれた市場を維持するとともに、保護主義と闘うという我々のコミットメントを再確認する」。確かに、「保護主義と闘う」という表現は、土俵際の踏ん張りのような形で残った。ただし、1年前の伊勢志摩サミットの首脳宣言とは大きな変更が加えられているのが分かる。

「我々は、我々の開かれた市場を維持すること並びにスタンドスティル(現状維持)及びロールバック(水準後退)によることを含むあらゆる形態の保護主義と闘うとの我々のコミットメントを再確認する」。伊勢志摩サミットの宣言における「反保護主義」は非常に明確であり、「あらゆる形態の保護主義と闘う」と宣言している。

 それに対し今回の首脳宣言は、(a)「不公正貿易」に対する反対と(b)「保護主義」への闘いとを併記している。いうまでもなく、(a)はトランプ政権の立場、(b)は欧州や日本の立場である。米国にしてみれば、マルチ(多国間)の貿易交渉で大衆討議を重ねているうちに、時間ばかりが空費され、米国の企業にとって不利となる「不公正な貿易慣行」が横行している、何とかすべきだというメッセージが、(a)「不公正貿易」に対する反対に込められている。

 仮に「不公正な貿易慣行」を改めない国がいるなら、何らかの対抗措置も講ぜざるを得ない。(b)「保護主義」への闘いは理解するが、それはあくまで「不公正な貿易慣行」が是正されればの話。そこのところは釘を刺しておくぞ、というトランプ大統領の気持ちが、(a)「不公正貿易」に対する反対と(b)「保護主義」への闘いの併記となって表れているのである。

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