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脳に操られる「自分」が起こす犯罪は、誰の責任なのか? 『あなたの知らない脳』 - 東嶋和子

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 2004年、心理学者のチームがアメリカの二つの州で婚姻の公的記録1万5000件を調べたところ、「名前の最初の文字が自分と同じ人と結婚している人の数は、偶然の一致にしては多すぎることがわかった」。

 別の心理学者のチームは、職業人名簿を分析して、デニースやデニスという名前の人はデンティスト(歯医者)に、ローラやローレンスという名前の人はロイヤー(弁護士)に、ジョージやジョージーナという名前の人はジェオロジスト(地理学者)になる可能性が高いことを発見している。

 いやいや、日本人の名前でそんな話聞いたことがないし・・・と眉に唾をつけたくなる。が、「これらの発見はすべて、統計的な有意性の閾値を越えている。影響は大きくないが検証できる。私たちは自分ではアクセスできない動因、統計が暴かなければ信じないような動因に影響されているのだ」と、著者は主張する。

 だとすれば、「あなたの脳をさりげなく操って、あなたの将来の行動を変えることができる」はずで、それを裏づける実験や事例の数々も紹介される。

 数ページの文章を読んだあとで、不完全な単語の空白を埋めるようにいうと、被験者は、最近その単語を見たという明確な記憶があってもなくても、その単語を選ぶ可能性が高い。これは「プライミング」と呼ばれる効果で、潜在記憶のシステムが基本的に顕在記憶のシステムと別々であることを裏づけるものだという。

 すなわち、「顕在記憶がデータをなくしても、潜在記憶はしっかりしまい込んでいる」わけで、その証拠に、重い健忘症の患者は、最初に何らかの文章を示されたことを意識的には覚えていなくても、プライミングによって不完全な単語の空白を埋めるのだという。

 このように、私たちの「思考」すらも、自分では直接アクセスできないメカニズムによって生成されている、と著者は語る。

無差別殺人犯の脳に腫瘍

 さらに、「脳は葛藤するパーツでつくられたマシン」であり、たとえるなら、「理性」と「感情」という二つの別々のシステムがつねに争っている二大政党制のようなものだという。

 脳のなかの政党はいつも議論を戦わせていて、どの意見が勝つかは条件や状況によって変わる。最終的に勝った意見が意識に上って行動として現れる。行動が矛盾することもあるが、どちらか一方だけが「本当の自分」なのではない。

 つまり、脳のなかの対立によって「自分」が容易に変わることを事実として受け止めたうえで、著者は重要な問いかけをする。

 意識ではどうすることもできない脳に操られる「自分」が起こす犯罪行為は、いったい誰の責任なのか? ある行為が非難に値するかどうかを問うこと自体が、的外れではないか?

 冒頭に問われるのは、1966年、母と妻を殺してからテキサス大学タワーに上り、無差別銃撃で46人を死傷させた男の事件。男は警察に射殺されたが、以前は平凡な私生活を送っており、「自分の脳に変化が起こっていないか究明するために検視解剖をしてほしい」と遺書に記していた。

 解剖の結果、彼の脳に腫瘍が見つかり、扁桃体を圧迫していたことがわかった。扁桃体の損傷は、感情と社会性の混乱を引き起こすといわれる。

 さて、この場合、彼の無分別な殺人に対するあなたの気持ちは変わっただろうか? 彼が生きていたら、量刑を加減することになるだろうか? 運悪く腫瘍ができて、自分の行動を制御できなくなる可能性は、あなたにだってあるのでは?

 脳に腫瘍を抱えてタワーに上った男性のことを考えると、私たちは非難に値するかという疑問の核心に触れることになる。法律用語で言えば、彼は『有責』なのか? 自分には選択の余地がない脳の損傷を受けている場合、その人にどの程度責任があるのか? なにしろ、私たちは自分の生体と無関係ではいられない。そうでしょう?

 著者の問いかけは、脳を探る技術が向上するにつれ、広く、重くなっている。

 腫瘍のせいで突発的に小児性愛になった男性、万引きなどの脱抑制行動を止められなくなる前頭側頭認知症の患者、治療薬の作用でギャンブル依存になるパーキンソン病患者、殺人夢遊病患者の例などが挙げられており、容易に答えの出る問いではないと気づかされる。

 そこで著者は、本書の前半で見てきた脳に関する新たな理解――自由意志はたとえ存在するにしても、巨大な自動化されたメカニズムのうえに乗っている小さな因子にすぎない――という理解から、犯罪の有責性を問うことは意味がない、と訴える。

 現在の刑罰スタイルは、個人の意思と責任を土台にしているが、有責性は現在の技術の限界で決まることになり、筋が通らない、という意見には、たしかにうなずける。

 「脳に適した前向きな法制度」として、著者は、「生物学的な理解を活用した更生のカスタマイズ」を提唱する。最新の脳画像技術を用いて、衝動を抑制するように脳を訓練するという具体的手法も提案している。

 「神経法学」という新しい分野に軸足を置き、ベイラー医科大学では「脳神経科学・法律イニシアチブ」を主宰する著者ならではの、斬新だが、説得力のある主張である。

 神経生物学者、法学者、倫理学者、政策立案者を巻き込んで、神経科学の新たな発見を法律や刑罰、更生にどう活かせるかを研究するプロジェクトとのことだ。アメリカのみならず、日本でも大いに参考にすべき考え方であると思う。

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