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Amazon.co.jpでマーケットプレイス詐欺を回避するチェック項目・対応方法を紹介!極端に安かったり、取引件数が少ない出品者などには注意が必要


shimajiro@mobiler

アマゾン ジャパンが運営する大手Webストア「Amazon.co.jp」にて同社以外の業者がAmazon.co.jpで商品を販売する「マーケットプレイス」に悪意ある出品者が商品を出品し、商品未着による金銭的被害と購入者情報が搾取される詐欺が横行している模様だ。

金銭的な被害に関しては「Amazon マーケットプレイス保証」を申請することで返金されるケースも多いものの、悪意ある第三者に渡った個人情報(購入者の住所・氏名など)に関しては一度流出すると保護されないため注意が必要となる。

そこで今回は、詐欺出品と思われる出品の実例および詐欺被害を防ぐための対応方法を紹介しておく。

【詐欺出品と思われる例】

悪意ある業者によるマーケットプレイス出品は、実際には商品の在庫を持たずに出品がされているため、Amazon.co.jpの多くの商品で悪意ある出品者による出品がされている。

悪意のある業者による出品の例を挙げると、SIMフリースマートフォン(スマホ)「HUAWEI nova」(通常価格40,800円)が2,100円にて出品されている。

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HUAWEI novaが2,100円で出品されている

商品ページから出品者情報を確認すると、出品者は「新規出品者」である上に、発送元は中国となっており、値段が異常に安いことなどを含めて考えると、詐欺の可能性が極めて高い。

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このHUAWEI novaの出品者情報を確認

悪意あるマーケットプレイス出品者による出品は、ある程度単価の高いスマホなどの商品だけでなく、それほど単価の高くない商品もターゲットになっているので気が抜けない。例えば、Amazon.co.jpでの販売価格が5,000円以下の「YI ホームカメラ」の例は以下の通りだ。

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YI ホームカメラは通常のAmazon.co.jpによる販売では4,772円、マーケットプレイスでは1,922円

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YI ホームカメラの出品者一覧

YI ホームカメラを出品している出品者の情報を見るに、恐らくAmazon.co.jp以外の出品者に関してはすべて悪意ある出品者による出品と思われる。

【問題のある出品者のみわけ方・チェック項目】

悪意あるマーケットプレイス出品者の特徴は以下のようになる。ただし、今後は手口を変えてくる可能性もあるのでさらに注意が必要となる可能性もある。

・市場価格と比べて販売価格が異常に安い、あるいは「そこそこ安い」

・新規出品者または、取引件数が少ない出品者

・取引件数が少ない割に、取扱いしている商品が不自然に多い

・取引件数は少なくないものの、直近ではあまり取引がされていない

・出品者の名称がいい加減

・出品者の国外住所または個人宅と思われる住所

上記のポイントに気をつければ、悪意ある出品者かどうかはある程度見分けることができるだろう。

ただし、問題のある出品者かどうかを見分けるのに自信がないという場合は以下に紹介する方法で、安全な出品者から購入することをオススメする。

【対策「出品者または配送オプションで絞り込み」】

悪意あるマーケットプレイス出品者による詐欺被害を防ぐための方法として、出品者または配送オプションによる絞り込みが有効だ。

出品者の絞り込みは、カテゴリ別ページや検索結果画面の左側に表示される「出品者」で「Amazon.co.jp」など、信頼できる販売元のみを選択する。

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カテゴリ別ページの左側にある「出品者」を選択。「出品者」で「Amazon.co.jp」を選択

この方法で出品者を絞り込みすると、指定した出品者が販売する商品のみが表示されるようになる。ただし、カテゴリー別のページから出品者を絞り込みすることができないカテゴリーが存在しているほか、スマホ用のページからは出品者による絞り込みを行うことができない。

この場合、配送オプションを「プライム対象」の商品に限定することで、悪意あるマーケットプレイス出品者の商品を除外できる。なお、非プライム会員でも「プライム対象」の商品を絞り込み検索することは可能。

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絞り込み>配送オプション>プライムを指定絞り込み>配送オプション>プライムを指定

配送オプションに「プライム」を指定すると、Amazon.co.jpの配送センターから配送される商品が発送されるため、少なくとも「商品が届かない」という金銭的な被害は(配送トラブルなどなどが無ければ)心配が不要となる。

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さきほどの2,100円のHUAWEI novaが非表示に

【この問題はしばらくは自衛が必要になりそう】

詐欺被害を受けるユーザが多くなったり、検索結果に表示される価格などが悪意ある事業者による価格で「汚染」されるなど、影響が大きいとAmazon.co.jpが判断すれば速やかに問題解決に向けて動き出す可能性にも期待ができるが、それまでの間はひとまず自衛が必要となりそうなので注意したいところだ。

記事執筆:shimajiro@mobiler

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