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東証株価指数の性質の変化

東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部市場に上場されている企業の株価動向を適切に表すように計算される「株式市場全体の株価」である。個々の上場企業の時価総額に基づく加重平均だから、大企業の株価変動のもたらす影響が大きい。

1月末現在、東証第一部に上場されている企業数は2001社である。実はこの企業数、ここ数年、急速に増えている。2011年末が1672社、2011年以前は1700社前後で推移していた。それが2013年以降、すなわち安倍内閣の誕生以降、急速に増えたことになる。

上場企業が増えることに対して、賛否両論があるだろう。企業が成長して上場されるわけだから、それ自身は喜ばしい。しかし、質が落ちていないのかどうか。質が落ちているのなら、嬉しくないことである。

質が落ちているのかどうかを分析したことがない。だから、なんとも言えない。分析する方法はあるのだが、新規に第一部上場となった企業を抽出しなければならない。気楽な身分になった今、とりあえずのところ、そんな分析をする気力が湧いてこない。

一方、質が変化しているのではないかという分析を1ヵ月ほど前に見せてもらったことがある。直接、新規に第一部上場となった企業を分析したものではなく、おおよそ第一部新規企業を多く含む企業群の分析である。

その分析の結果は、成長性が高いこと、利益率関係の指標は平均的な水準にあること、その企業に投資した3年間の投資収益率は平均よりも高いが最近の1年間では低いこと、投資収益率の変動率が高いこと(つまりリスクが高いこと)である。

この結果のうち、最近の1年間の投資収益率が低いことと、リスクが高いことが気になる。新規に第一部上場になったことを囃しすぎたのか。もしくは、それ以前の成長は高かったのだが、上場後に止まってしまったのか。要因はいくつか考えられる。いずれにせよ、以前から第一部に上場されている企業と比較して、投資家にとって望ましくない傾向が示されている。言い換えれば、新規に第一部に上場された企業に投資するのは要注意ということになる。

以上は全体としての傾向であり、個々の企業に関するものではない。この点だけは断っておく。

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