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QQE+YCC政策はPPAPの日銀版か

 全世界から注目されたPPAP(ペンパイナップルアップルペン)であるが、実はこれ新たな日銀の金融政策(QQE+YCC)の比喩ではないのかという気がする。

 日銀には量的緩和手段があり、質的緩和政策があった。これを足して量的・質的緩和ができた。そして日銀には短期金利操作があり、ここに長期金利操作も加えて長短金利操作ができた。両方足してPPAPならぬQQE+YCC、「長短金利操作付き量的・質的緩和」ができあがったという具合である。

 そのQQE+YCCができあがるまでの過程が、9月20、21日に開催された金融政策決定会合の議事要旨から垣間見ることができる。

 この前提には執行部による「量的・質的金融緩和」導入以降の3年間の経済・物価動向と政策効果について分析」、いわゆる「総括的な検証」があった。その結果としてまず出てきたのが、「予想物価上昇率の形成において、依然として「適合的な期待形成」の役割が相対的に大きいことを踏まえ、フォワード・ルッキングな期待形成を強める手段を導入する必要がある」という点である。

 つまり我々が物価は上がるぞとの期待を強めさせなければ、物価は上がらないとの認識による。それは異次元緩和の前提ではなかったかとの議論はさておいて、ここにまず「オーバーシュート型コミットメント」を導入すべしとの意見が出ていた。しかし、これはあくまで新たな政策方針にリフレ派を含めた賛同者を募ることが目的であったように思われる。QQE+YCC政策で注目を浴びたのはYCCの方であった。

 「(多くの委員は)本年1月に導入したマイナス金利政策の組み合わせによって、イールドカーブ全体にわたり金利水準を引き下げられることが確認できており、イールドカーブ・コントロールは可能であるとの見解を示した」

 「(別の委員は)この半年、相応に長期金利をコントロールできてきたのは事実であり、また、国債買入れ1単位当たりの金利引き下げ効果が状況によって変わってくるのであれば、イールドカーブをコントロールしていく発想は自然である旨述べた。」

 前者の意見がYCC、つまりイールドカーブコントロールが可能との前提にある。興味深いのは後者で、国債買入の微調整でイールドカーブコントロールが可能との認識である。

 この点については疑問を呈さざるを得ない。そもそも日銀は極端に量を増やせば、物価は上がるとした。ところがそれは外部要因によって妨げられたと結論づけた。ならば同様に長期金利も当然ながら外部要因によっても動く。いまはあくまで長期金利は低位安定できる外部環境が存在し、他に注目材料が見当たらないことで、日銀の国債買入によって一喜一憂し、その結果として微調整が可能となっている。

 QQE+YCCはPPAPをまるで地でやっているかのごとくの政策ともいえる。単純にいろいろなものを組み合わせてはいるが、いったいそれは何なのか。どのような意味があるのか。どのような効果があるのか。残念ながらそのあたりについては今回の議事要旨からも浮かび上がらない。

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