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本当に怖いテリー・ゴウの「人たらし術」

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安田峰俊=文 熊谷武二、安田峰俊=撮影  内田暁=協力

経営が悪化し、国内電機大手で初めて海外企業に買収されたシャープ。「全員の雇用を維持したい」「(シャープ次期社長は)日本人に任せたい」という言葉で安心させたかと思えば、あっという間に翻す、鴻海・郭台銘とは何者か。

「テリーはウソばかり」怒り心頭の株主

2016年6月23日、シャープの株主総会が大阪市内で開かれた。4月に台湾の鴻海精密工業(以下、ホンハイ)からの出資受け入れが決まって以来、初の総会である。

「なぜ、産業革新機構(という対抗馬)がいたのに、ホンハイに1000億円も減額されたうえ、液晶事業売却の条件までつけられたのか」

「テリー・ゴウ(郭台銘)さん、当初の条件が変わり、ウソばっかり言われてる。今後もうちょっと約束を守れないのか」

容赦のない怒号が飛ぶ。それも無理はない。当初は4890億円とされたホンハイ側の出資金額は、最終的に約1000億円減額された。今後、ホンハイ側の責任以外の理由で契約が成立しなかった場合、液晶部門のみを同社が優先的に買い取るという不利な条件まで付いている。加えて株主たちを困惑させているのが、ホンハイCEO、テリー・ゴウによるリストラ計画だ。4月時点では「なるべく全員に残ってもらいたい」と話したテリーだが、5月中旬にはついに7000人の人員削減が報じられるに至った。

「前に戴正呉(シャープの次期社長)から『人情を考慮しなくては』と相談されたことがある。だが、私はそう思わない。去るべき者は去らせよ」

シャープの総会前日、台湾で開かれたホンハイの株主総会でテリーはこんなことを言い放っている。ホンハイによる苛烈な支配を嫌った、優秀な人材の流出についても辛辣だ。

「ライバル社に移籍しても構うものか。腐ったタマゴを産むニワトリは、場所や飼い主を替えても決してよいタマゴを産まないのだ」

出資契約が成立した2016年4月、テリーはみずからの宝物である道教の黄色いマフラーを高橋社長に贈り、相互の信頼関係をアピールした。だが、「シャープに人情は不要」と言い切る現在の彼に、同社の経営陣を口説き落としたときの優しい笑顔はない。

――いずれがテリーの正体か。その答えはすでに明らかになりつつある。

ここで、ホンハイとテリーについて、軽くおさらいをしておこう。


郭 台銘●1950年台湾・板橋生まれ。両親は外省人。66年中国海事専科学校に入学、71年大手海運会社に就職。74年、10万台湾ドルを元手に創業。82年に社名を「鴻海精密工業」に変更、88年に中国大陸に進出し、主に富士康(Foxconn)という会社名称で業務を展開。

テリーが同社を創業したのは1974年だ。最初は台湾の単なる町工場だったホンハイだが、88年に中国広東省に進出。やがて中国の改革開放政策を追い風に、パソコンや携帯電話などを製造するEMS(ハイテク製品の受託生産)業界の巨人となった。

ホンハイの拡大の要因は、中国の安価な人件費をフル活用したコスト競争力と、「軍隊式管理」と呼ばれる厳格な社風がもたらす生産速度だ。一般消費者向けの自社ブランドを持たない一方で、取引先にはアップルやデルのほか、インテル、ソニー、ソフトバンクなどそうそうたる企業名が並ぶ。

加えてM&Aを積極的に活用し、事業の規模と範囲を飛躍的に拡大してきた。2016年4月のシャープ買収後も、マイクロソフトのノキアブランドのフィーチャーフォン事業を3億5000万ドル買い取っている。

「私は松下幸之助氏や盛田昭夫氏を尊敬している」

日本人向けのリップサービスの場で、テリーはそんな言葉を口にする。だが、いまやホンハイの時価総額は日本円で約4.3兆円に達し、企業規模はソニー(約3.8兆円)やパナソニック(約2.3兆円)を軽く上回る。

浮き沈みの激しい電子製品業界で、30年以上も成長を続けるホンハイは奇跡の企業だ。その発展の源泉には、テリーの独裁的経営と、営業のプロである彼一流の「人たらし術」があった。

口説き落とされても外様には壁がある

「テリーは自社に役立つ相手を口説くためには何でもする」

台湾の大手経済誌「今週刊」のベテラン記者はそう言うと、HP(ヒューレット・パッカード)の中国法人CEOやテキサス・インスツルメンツの高級幹部を経て、07年にホンハイに引き抜かれたテリー・チェン(程天、以下チェン)の話をしてくれた。

もとより、チェンは数十年前から台湾IT界のヒーローとして知られており、テリーはチェンに数十年越しの片思いを続けてきたという。

「ホンハイがまだ中小企業だった1985年、テリーは彼を自社の研修合宿に特別ゲストとして招き、下にも置かぬ待遇で意見に聞き入った。ホンハイの成長後も『恩師』であるチェンが会社を替わるたびに『次はうちに』とオファーを出し続けた」(前出ベテラン記者)

結果、ホンハイに加入したチェンは10年にFIH(Foxconn International Holdings)の副CEOに就任すると、わずか1年で7284億ドルの利益を叩き出し、低迷中の業績を急回復させた。これが評価され、12年1月にはFIHのCEOに上りつめている。

だが、その半年後、チェンは特に経営上の失策がないのに突然辞表を提出した。ホンハイ側は辞任の理由を「家族との時間を増やすため」と「健康上の問題」だと発表したが、真相はチェンがホンハイの社風に違和感を抱いたためだったようだ。

彼から直接、退職の理由を聞いた関係者と台北市内で会うことができた。

「社内では、テリーと家族同然の関係にある創業初期からの幹部が圧倒的に優遇されている。いくら高い業績を上げても、『外様』にすぎないチェンは居心地が悪かったようだ」

「加えて、ホンハイはガバナンスが希薄だ。独裁者のテリーの言葉で一切が決定されるからね。欧米系企業の秩序に慣れていたチェンには、馴染みづらい職場だったと聞いている」

チェン氏に取材を申し込むと「すでに引退した人間として、メディアに対して以前の雇用主の論評は行わない。いい点についても、悪い点についてもだ」と秘書を介して回答があった。

チェン氏以外にも、過去に様々な人材が高い報酬をエサにテリーから情熱的に口説かれて入社したが、長く働いた人は少ない。その一因は、ホンハイの社内に何重にも存在する「ウチとソト」の区別だ。台湾人か否か、創業メンバーか否か……。同社の上海支社で働く現地社員はこう証言している。

「台湾人社員と中国人社員との扱いの差は大きい。われわれ中国人ホワイトカラーは、台湾人が優遇される社風を嫌い、すぐに退職する。能力以外の部分で壁がある印象だ」

そんなホンハイの社風に、「外様」の最たるものであるシャープの社員たちが溶け込めるのか。心配は尽きない。

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